ミニマムCO2 モノづくり

基本的な考え方

デンソーは、気候変動による地球温暖化への対応として生産分野において「①生産工程の技術開発推進、②エネルギー供給から使用部門まで全員参加による徹底した省エネ、③コージェネレーション,再生可能エネルギーの活用など」積極的なCO2削減活動により、2025年度エネルギーハーフ(12年度比 CO2排出量原単位1/2)の達成を目指しています。

CO2排出量目標達成状況

2017年度は、全社で2080件の省エネ改善、コージェネレーションの高効率化更新(2台)、技術開発案件流動(3件)などによりCO2原単位は、2012年度比75と目標76以下を達成しました。またグループ会社も同様各社の積極的な省エネ活動により2012年度比68と目標68以下を達成しました。

具体的な取り組み

(1)生産工程の技術開発推進

ダントツ工場活動

2012年以降、ダントツ工場活動における生産プロセス革新として、「ラインの超高速化/無停止化」、「コンパクトな独自設備」、「自動化」、「物流・検査のスリム化」などの技術開発を推進してきました。CO2削減に関しては、生産工程の”1/N化”を主軸に進めてきており、そのための加工技術および設備の自社開発に取り組んでいます。今後は”1/N“の技術領域の拡大とグローバル展開を加速するとともに、革新的技術として工場内の設備・エネルギーをつなげてエネルギーを無駄なく使い切る技術開発にチャレンジし、デンソーグループ全体のエネルギーハーフを推進しています。

【事例】ダントツ工場を実現する1/n設備

(2) 供給からエネルギー使用部門まで全員参加による徹底した省エネ

エネルギーJIT(ジャスト・イン・タイム)活動

デンソーでは「製造用エネルギーは固定化されたインフラではなく、自在に使いこなすべき部品のひとつ」という視点のもと、必要な時に必要なだけエネルギーを使用・供給する体制の確立に取り組んでいます。これが「エネルギーJIT(ジャスト・イン・タイム)活動」です。
この活動は、2009年度のリーマンショック時に経験した大幅減産に伴う原単位悪化に対応するため、生産変動に強い省エネ体質づくりとして取組んだもので、現在は、設備設計・生産活動において省エネルギーの基本的な考えとして推進しています。

2017年度省エネ大賞事例部門で2件大賞受賞

工場で実施された改善の中で省エネ効果が大きく横展開が期待できる事例を一般財団法人省エネルギーセンター主催の省エネ大賞に積極的に応募しており、昨年度は2件の省エネ大賞を受賞することができました。

資源エネルギー庁長官賞受賞 テーマ
「新たな発想によるヘリウム漏れ検査工程」

省エネセンター会長賞受賞 テーマ
「見えないエアのリアルな可視化によるエア使用量半減への取り組み」

国内外グループ会社の『エネルギーJIT活動』サポート

デンソーグループ全体への「エネルギーJIT活動」浸透にあたり、導入をサポートする活動を進めています。

具体的には、供給側・生産側の省エネ専門家で1つのチームを組み、グループ会社の動力設備から生産設備まで、スルーで見た改善案件を、ローカルスタッフと一緒になって現場で発掘する活動を2014年から開始し、これまでに、国内外15社へ訪問して、約2万トン-CO2/YのCO2削減に貢献しています。

(3) コージェネレーション・再生エネルギーの活用

デンソーでは、CO2排出量の少ない都市ガスを燃料に発電と排熱利用ができる「コージェネレーション」を、省エネ推進の柱の一つとして91年から積極的に導入、14年度からは、更なるCO2削減を図るため高効率化タイプへの順次更新を進めています。

コージェネレーションによる自家発電比率の推移 [㈱デンソー2018年3月時点]

導入数 15基
自家発電率 46% (総発電量 684百万kWh)
CO2削減効果 20万トン-CO2(年間)

自家発電率

海外グループ会社(途上国)への優れた低炭素技術導入

二国間クレジット制度(Joint Crediting Mechanism:JCM)を活用し、途上国にあるデンソーグループ会社への優れた低炭素技術等の普及を加速しています。これまでに、タイおよびインドネシアへ、同制度を活用したコージェネレーション導入を実施し、約1万4千トン-CO2/YのCO2削減に貢献しています。

今後も地球規模での温暖化対策への貢献に向け、積極的に低炭素技術展開を進めます。

(4)物流におけるCO2排出の削減

デンソーでは、物流改善等を通じた物流CO2排出量の削減に努めています。日本国内では物流業務を子会社の(株)デンソーロジテムに委託していますが、特定荷主のCO2排出削減の推進を社会的な責務と考え、同社と連携して以下の取り組みに注力しています。

  1. 積載率の向上
  2. 最適ルートによる省エネ輸送
  3. 生産地移管による納入先様への輸送距離短縮
  4. 工場/中継地倉庫間等の物流の効率化
  5. モーダルシフト(鉄道・船舶便への転換)
  6. 燃費向上ツールの導入支援

物流CO2 排出量[(株)デンソー]

物流CO2 排出量(t-CO2 )/物的生産売上げ(億円)[(株)デンソー]