社員の健康づくり

基本的な考え方

心身の健康は、いきいきと働くための源であり、社員とその家族の幸せに不可欠なものです。デンソーでは、社員の健康増進を経営課題の一つと位置づけ、「健康経営【注】」を推進しています。2016年9月に「健康宣言」を発表するとともに、健康増進に向けた社員の意識向上と職場単位の活動促進を図るため、心身両面の健康施策の充実に取り組んでいます。
【注】健康経営はNPO法人健康経営研究会の登録商標

デンソー 健康宣言

デンソーは、社員一人ひとりが健康で、個々の能力や個性を発揮することにより、会社がさらに活性化すると考えます。また、健康な心身からうまれる笑顔と情熱は人を惹きつけ、元気な会社づくりの推進力となります。これまで取り組んできた健康施策を進化させるとともに、経営理念にある『個性を尊重し 活力ある企業をつくる』ために、より社員が健康でいきいきと働くことのできる会社づくりに努めることを宣言します。

2016年9月23日
株式会社デンソー
取締役社長 有馬 浩二

<重点健康施策>
健康への一歩が
一人ひとりの、職場の、会社の活力になる

会社とともに一人ひとりが健康への第一歩を踏み出し、組織の健康レベルも向上していけるよう、3つのことに重点を置き活動を進めます。健康意識(ヘルス・リテラシー)を高め、「一人ひとり」が楽しく前向きに取り組めるよう、「職場」や「会社」全体で、健康施策を推進します。

■一人ひとりの健康のために
  • 個々に応じた健康面での課題や目標値を把握するため、健康支援ツールなどを活用した『健康の見える化』を行います。
  • e-Learningの導入や、健康診断時の保健指導など、病気予防に重点を置いた活動を推進します。
■職場で健康意識をアップ
  • 各職場で『健康リーダー』を任命し、情報を集約。『健康リーダー』を中心に、コミュニケーションを活性化させることが、職場の健康レベル向上につながると考えます。
  • 職場に応じた『健康アクションプラン』をもとに、職場の仲間とともに楽しく活動することで、互いの健康を気づかい合える風土を醸成していきます。
■会社全体をより働きやすい環境に
  • デンソーとデンソー健康保険組合が有するデータに基づき、関連部署と連携して喫煙、メタボ、メンタルヘルスケアなどの施策に引き続き取り組んでいきます。
  • 健康支援ツールの充実を行います。
  • 年齢や性別、国籍を問わず、すべての社員がより働きやすい制度の導入や、働き方変革の施策など、多様な人材が輝く元気な職場環境づくりに努めていきます。

推進体制

健康推進部をはじめとした関連部門で「健康協議会」を組織し、全社的に健康施策を推進しています。
各職場に健康増進活動を推進する「健康リーダー」を設置し、職場単位で立案した年間計画(健康アクションプラン)に沿った健康づくりに取り組み、社員の健康意識とチームワークの醸成、職場の活性化を図っています。

また、国内外グループ会社に対しては、所在地の衛生状況や医療環境を踏まえて、心身の健康増進に向けた必要かつ適切な支援をしています。

具体的な取り組み

2018年度中期方針で「健康増進に向けた社員の意識向上と職場での健康管理の推進」を掲げ、「健康経営」の考え方を取り入れて、全社的な推進体制の強化と、従来から実践している健康づくり活動の充実に努めています。

健康経営に関する認定状況

健康経営銘柄

  • 株式会社デンソー

健康経営優良法人

【大規模法人】
  • 株式会社デンソー
  • アスモ株式会社(18/4デンソーに機能統合)
  • 株式会社デンソーエアクール
  • 株式会社SOKEN
  • 株式会社デンソーファシリティーズ
【中小規模法人】
  • 株式会社デンソークリエイト
  • 株式会社デンソー技研センター
  • 株式会社デンソーエムテック
  • 株式会社アイピックス

(株)デンソーでの取り組み

メンタルヘルス

メンタルヘルス不調者を早期発見し、早期にケアを開始するため、様々な施策を推進しています。

(1)「こころの相談室」の設置(2000年以降、順次全製作所に開設)

常時、専任の医療スタッフが相談対応できる体制を整え、職場と密接に連携した支援をしています

(2)ストレスチェックの実施と事後対応

2013年度から「こころの健康チェック」を導入し、労働安全衛生法改正に先駆けて社員が毎年ストレスチェックを受けられる環境を整備しています。個人への結果報告に加え、職場には集団分析結果をフィードバックし、社員の心の健康づくりをサポートしています。また、高ストレス者には個別面談を実施し、早期にケアできるよう取り組んでいます。

こころの健康チェック実施状況
年度 2016年度 2017年度
受検者数(率) 43,969名(96.0%) 43,969名(96.0%)

(3)復職支援制度の整備(2006年度導入)

こころやからだの病気で長期休業をされた社員が円滑に職場復帰できるよう、産業医及び専任スタッフと職場(上司)が密接に連携して復職をサポートする体制を整えています。

(4)メンタルヘルス研修

産業医による管理者向けの事例研修や管理者の新任研修カリキュラムに組み入れて開催しています

2017年度管理者向け事例研修実績
受講者数 710名
研修回数 6回/年(上期4回、下期2回)
研修時間 105分

生活習慣病対策の推進

厚労省が定めるガイドライン該当者に対して、生活習慣病の予防対策として、社内専門スタッフによる特定保健指導を就業時間内に受講できる体制を整えています。

(1)「健康を考える日」研修による推進(生活習慣病予防対策)

社員の健康意識を向上させるためには、社員が現在の体力や健康状態を知ったうえで自分の健康についてじっくり考えることが大切です。デンソーでは、39歳到達者を対象に、健康診断、体力測定、保健指導、健康教育、食事指導、40代に向けた 健康の目標設定など等を行う1日研修を実施しています。

健康講義
身体バランス測定
体力測定
腰痛体操

(2)社員食堂を活用した食育活動

社員食堂の場を通じた「食育」を実施することで、健康や栄養バランスに関する意識づけと食生活改善に向けたきっかけづくりを実施しています。

ヘルシーセットの提供(2010年~)及び栄養に関する情報提供

Do!ヘルシーメニュー
卓上ポップによる情報提供
調味料と塩分に関する情報提供

(3)非喫煙者率の向上活動

喫煙による健康障害リスクの低減と受動喫煙防止を促進するため、2011年度以降、全社横断的な喫煙対策プロジェクトを立ち上げて取り組んでいます。環境対策として建屋内全面禁煙化(18年度完了予定)、健康リスク低減対策として就業時間内禁煙(禁煙タイム)の励行、禁煙セミナーの開催禁煙外来の導入などの活動を展開しています。

非喫煙者率の推移(男性社員)
禁煙啓発ポスター

(4)がん対策

がんは早期発見し治療を行うことで、治癒する可能性が高くなるといわれています。少しでも早い段階で体の異変に気付くことができるよう、社内で様々ながん検診を行っています。今後も、がんによる健康リスクを低減する取り組みを進めていきます。

<1966年~> ・肺がん[胸部X線]、 ・食道、胃がん等[胃バリウム]

<1985年~> ・肝臓がん、腎臓がん等[腹部エコー]

<1995年~> ・大腸がん[便潜血]

<2017年~> ・乳がん、子宮頸がん[検診バス構内乗り入れ]

(5)健康フェスティバルの開催(デンソー労働組合と共同プロジェクト)

会社と労働組合が一体となり、社員が健康について考えるきっかけづくりを提供するとともに、家族と一緒に気軽に楽しく参加できる健康イベントを開催。また、地域の方々の健康増進にもつなげていただける機会として一般開放しました。

主な健康チェック項目は

  1. 簡易体力チェック
  2. からだバランス
  3. 足裏健康測定
  4. 内臓脂肪測定
  5. 血管年齢
  6. 骨密度測定
  7. 肌年齢
  8. 脳年齢
  9. 肺年齢
  10. 口腔内カメラ  など。

 

主なコンテンツ利用数

コンテンツ

ウォーキング

講演会

健康チェック(14項目)

参加人数

867人

320人

延べ 6,000人

感染症対策

新型インフルエンザ流行時の対応については、感染予防の観点から関係部署で基本方針や対応マニュアルを策定しており、万が一発生した際は必要な予防および感染対策を推進していきます。また、季節性のインフルエンザについては、感染予防の4か条(手洗いの励行、咳エチケットを守るなど)による啓発や、感染リスクの高い方への予防接種の実施、発熱時対応を定めて蔓延の防止に努めています。

地域や関係会社に対する貢献

地域社会や関係会社の健康への取り組みに貢献するため、以下の活動を推進しています。

(1)献血活動

病気やけがなどで輸血を必要としている方の治療に役立てていただくため、1966年より日本赤十字社の献血活動に賛同し、献血(献血車構内乗り入れ)に協力しています。

(2)健康講話・パネル展示・測定会(仕入先総会にて)

パートナーである仕入先様に、健康への取り組みを知っていただき元気な会社づくりの一助としていただくため、当社総括産業医による健康講話、パネル展示、職場活動の事例紹介、体組成計測定会を実施。

今後の活動

社員がいつまでもいきいきと元気に働き続けられる会社づくりに貢献するため、健康的なライフスタイルの形成に向けた支援を継続するとともに、安心安全で働きがいのある職場環境づくりに努めていきます。また、国内外グループ会社と方針共有し、グループ健康経営を強化していくための取り組みを推進していくとともに、データにもとづく最適な健康施策の推進や健康づくりを後押しする風土醸成を図っていきます。