世界中でイキイキと働くデンソーの社員を本人へのインタビューを通じて紹介する企画「D-person」。
第２弾は、DENSO (CHINA) INVESTMENT CO.,LTD. (以降、DICH) 生産推進部 呉 暁光を紹介します。

2013年入社以来、DICHの生産推進部で中国地域の製造現場の自動化、F-IoT（※）化を牽引。デンソーの中国地域におけるモノづくりの競争力向上に努めています。

※１：人、モノ、設備からの多くのデータを 「設備不具合の予兆」「熟練者のノウハウ」などの有益な情報に変換し、その情報を基に、改善し続ける工場

自動車販売台数世界一の中国地域はデンソーの成長を支える重要な市場の１つです。私たちDICHはデンソーの事業拡大を牽引する存在になるべく、工場の自動化などを進め生産性を向上し、中国地域のモノづくりを強化し採算向上に貢献しようと取り組んでいます。

従来、中国の工場で高難度な自動化を進める場合、日本で同じラインを担当した日系協力企業に依頼することが当たり前でした。しかし、私はその進め方に対し、ずっと疑問を感じていました。確かに、同じラインの経験がある協力企業に依頼すれば、変化点が少なく品質面で安心なのですが、コストやスピードなどの中華系協力企業の強みを生かせば、さらなる生産性向上が実現できるはず。また、中華系協力企業の技術力も向上し、現地化を大きく進めることができる……と。そこで、私は会社の方針を議論する際に、高難度な自動化ラインも中華系の協力企業と組んで活動推進ができないかと関係者に提案しました。

しかし、日本の関係者のみならず、同じDICHの仲間からも「本当に従来同等以上の品質を達成できるのか。いくらスピードが速くても不具合が続けば結局納期遅れになる」と不安の声が上がったのです。正直、初めての取り組みなのだから、問題は起きて当たり前。失敗を恐れていては、何もできないと思っていました。ただ、みんなが不安に思うのも当然です。万が一、製造ラインに不具合が多発し、お客さまに迷惑をかけることなどできませんから。

メンバーの不安を払しょくするには、中華系協力企業に対して、適切でレベルの高い指導がスピーディーにできる体制づくりが必要と考え、日本の関係部署の部長や中国国内のデンソーグループ生産会社の社長たちを説得し、優秀な設備エンジニアを集めた専門組織を中国国内に新たに立ちあげました。

 もちろん、それだけでは中華系協力企業による高難度自動化ラインの立ち上げは、実現できません。経験不足を補うために、中華系と日系の協力企業同士で協業を組むことができないかと打診をしました。最初は、協業に後ろ向きだった日系協力企業でしたが、一緒に中華系協力企業へ足を運び、実際の設備や現場を見ながら、中華系協力企業の設備製造実績やポテンシャルの高さ、協業のメリットを繰り返し説得。なんとか協業にこぎつけました。

そして、新たに立ちあげるインバーターの製造ラインをモデルラインとし、中華系・日系協力企業と協業体制で設備費半減の実証設備製作に取り組みました。結果、高難度な製造ラインであるインバーター製造ラインの実証機を設備費半減で実現できることをめど付けし、関係者を驚かせています。さらに、今回の取り組みが、中華系協力企業のモノづくりのレベルを格段にアップさせたことは言うまでもありません。今後も、中華系協力企業による高難度自動化ラインの立ち上げを進め、中国地域の真の生産技術力向上を目指していきたいです。

社会人になってから、老子の名言「自知者明，自胜者强（自分を知るものが賢く、自分に勝つものが強い）」をずっと胸に取り組んできました。仕事する上でこの気持ちを忘れず、今後も謙虚な気持ちで自分自身を見つめ、一緒に仕事をする仲間たちから新たな知識や良い所を吸収し、今の自分をもっと成長させていきたいです。

今回のDICH呉 暁光の取り組みに参加したデンソー工機部 古田 正信にインタビューしました。

呉さんは向上心が強い。すごく真面目で、担当領域以外にも積極的に足を踏み入れる。デンソーの世界中の生産技術担当者の中でも、彼の向上心と積極性はトップクラスです。彼は中国本社の生産技術なので、次世代や高難度の製造ラインの企画・設計が仕事です。そういう大きな仕事をしていると、設備の一つひとつは各担当者にお任せということも多い。でも、彼は「現地現物」を実践し、設備製造を担当する協力企業の一社一社に現物確認に行っている。そこがスゴイと感じます。

そして、DICHのモノづくりに何が足りないか、何が問題でどうしていくべきなのか、深く理解しています。まさに「己を知る」です。だからこそ、弱点を克服するために社内外のたくさんのキーマンを巻き込むことができ、今回の取り組みも成功したのだと思います。今後も、自分に自信を持って活躍し続けて欲しいですね。本社でモノづくりに携わる私たちも一緒に取り組んでいきます。