社会との連携・環境コミュニケーション（エコフレンドリー）

デンソーは、業種の枠を超えた対外連携や、あらゆるステークホルダーに向けた環境関連情報を積極的に開示しています。
さらに環境活動の効果を究極に高めていくために必要な場合には、業種を超えた対外連携を積極的に行い、イニシアチブを発揮していきます。またステークホルダーの皆さまに、デンソーの取り組みを理解・共感いただくため、環境関連情報を積極的かつタイムリーに開示しています。

会社ホームページを通して環境に関する情報を開示しています。2019年には「気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」への賛同を表明し、気候変動が事業に与える影響とそれによる機会とリスクを分析し、事業戦略へ反映する取り組みをしており、TCFD提言に沿ってその内容を開示しています。
また、CDP^【注1】　「気候変動」と「水セキュリティ」の調査に積極的に参画し、2022年度には、ともに最高評価である「Aリスト」に選定されました。

今後も環境情報の開示方法や開示内容について、改善に努めていきます。
【注1】カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト：機関投資家が連携し、世界の企業に対して気候変動問題への戦略や、温室効果ガス排出量の開示を求めるプロジェクトを実施する国際的NGO。

環境に対する取り組みへの理解と多くの人々との交流を図る機会として展示会に出展し、環境配慮型の製品や技術展示、体験型イベントなどを実施しています。世界各地で開催されるモーターショーなどでも先進的な環境技術を紹介しています。

中部地方の主要企業280社が参画する任意団体「環境パートナーシップ・CLUB（略称：EPOC）」の設立メンバーとして2000年から参画。
2012年より、循環型社会分科会のリーダー会社として、中部地区の資源循環社会の形成を促進するため、研究会や視察等の開催を通じて、知識や技術の向上と会員間の情報交換を図り、産官学の連携による技術開発や事業化にあたる課題検討、3Rなどの環境関連情報を発信しています。

株式会社デンソーは、このほど「経団連生物多様性宣言イニシアチブ」に賛同いたしました。
当社は、持続可能な社会の実現に向け、アクションプランとして 「デンソーエコビジョン」を策定し、達成すべき目標と具体的な行動を定めています。人と自然が共生していくために、 事業所内の「地域固有の生態系･希少生物の保護」や、地域性苗木による自然配植技法にこだわった緑化活動「デンソー 緑のプロジェックト」を社員とその家族・NPO・地域が一体となり活動を推進しています。
経団連生物多様性宣言イニシアチブは、持続可能な社会の実現のために「経団連生物多様性宣言（改訂版）」の趣旨に賛同する多くの企業・団体が参加しており、将来に向けた取組方針や具体的取組事例が2021年9月開設の経団連Web版に掲載されています。