CO₂ Zeroモノづくり

デンソーは、気候変動による地球温暖化への対応として、生産分野において ①生産工程の技術開発推進、②エネルギー供給から使用部門まで全員参加による徹底した省エネ、③再生可能エネルギーの活用など積極的なCO₂削減活動により、2025年度エネルギーハーフ(12年度比 CO₂排出量原単位1/2)、更に2035年度カーボンニュートラル(CO₂ゼロ)達成を目指し省エネルギー活動を推進しています。

モノづくりCN総本山は、2021年4月に「安全品質環境本部」「モノづくりG」「環境ニュートラルシステム開発部」が集まり、結成されました。経営トップと共に全社の指針を策定し、その推進をリード、モチベートしながら2035年度のカーボンニュートラルの達成とそれらを実現させる製造技術の確立・事業化を推進しています。

モノづくりCN総本山では「省エネ推進」に加え、「創エネ実証」、「再エネ調達」の3つの重点テーマに取り組んでいます。「省エネ推進」はエネルギー利用をムダにしない「愚直な省エネ活動」を継続しつつ、今後は更に抜本的な材料・プロセス変更を実現する「省エネ技術開発」とデンソーグループ全体への普及を進め、完全なカーボンニュートラルを目指しています。

デンソーでは、「製造用エネルギーは固定化されたインフラではなく、自在に使いこなすべき部品のひとつ」という視点のもと、必要な時に必要なだけエネルギーを使用・供給する活動を「エネルギーJIT（ジャスト・イン・タイム）活動」として展開しています。
この活動は、2009年度のリーマンショック時に経験した大幅減産に伴う原単位悪化に対応するため、生産変動に強い省エネ体質づくりとして取組んだもので、現在は、設備設計・生産活動において省エネルギーの基本的な考えとして推進しています。
2020～2022年はコロナや半導体不足の影響による減産に伴い一時、原単位悪化傾向にありましたが、エネルギー供給部門のJIT総点検、生産ラインの寄止・アイドルストップなどの対策強化および供給から使用まで各部一体となったスルー活動の展開によってコロナの影響を受ける前の2019年度比で原単位を22%向上することができました。

工場で実施した改善の中で省エネ効果が大きく横展開が期待できる事例を一般財団法人省エネルギーセンター主催の省エネ大賞に積極的に応募しており、2009年度から13年連続受賞することができました。

デンソーグループ全体への「エネルギーJIT活動」浸透にあたり、導入をサポートする活動を進めています。
具体的には、供給側・生産側の省エネ改善のうち、エネルギーJIT活動を含む汎用的かつ経済性の優れた改善案件を事例集としてまとめたPEF（Perfect Energy Factory）を2020年度に刷新し、国内外グループ会社で再点検する活動を推進しています。

デンソーはモノづくりにおけるカーボンニュートラルに向けて、再生可能エネルギー由来の電力・ガスの購入や太陽光発電などの自家発電装置の設置、ボランタリークレジットの活用など、目標達成への進捗状況と経済合理性を考慮して、計画的に導入しています。
2021年度には安城製作所、2022年度には西尾製作所、広瀬製作所、（株）デンソー福島の国内3拠点、欧州全拠点で、カーボンニュートラルを達成しています。

昨今のグローバルな脱炭素に向けた動きが加速する中、CO₂を回収・再資源化、貯蔵、再利用する技術の確立にむけた取り組みを行っています。
例えば、これまで車載領域の開発で磨き上げてきた技術を活用し、CO₂を回収して循環利用する施設であるCO2循環プラントを開発し^※1、まずは安城製作所（愛知県）で実証実験を開始。また広瀬製作所、西尾製作所、（株）デンソー福島の国内モデル工場においても、水素・ガスなどを活用した新技術（SOFC^※2、SOEC^※3など）の実証を始めました。
将来的には、CO₂循環プラントをはじめとした新技術は、社会での実用化に向けた更なる技術開発に取り組み、社内全体のカーボンニュートラルへ貢献していきます。

※1 株式会社豊田中央研究所と共同で技術を開発。
※2 SOFC（Solid Oxide Fuel Cell ）： 固体酸化物形燃料電池
※3 SOEC（Solid Oxide Electrolysis Cell）： 固体酸化物形水電解