健康経営

従業員が心身ともに健康であることが活力をもって働くための基盤であり、従業員とその家族の幸せにつながる重要なことです。
従業員の健康維持・増進させる風土を浸透させ、人の成長と事業発展につなげていきます。

代表取締役社長　髙達 誉

デンソー三共は、全従業員の健康の維持、増進こそ事業発展を支える健康基盤を位置づけ職場環境の向上を目指し「努力・進歩」「感謝・奉仕」「親和・協調」の精神を忘れることなく社員一人ひとりやその家族が、主体的に自らの健康に関心を持つよう、心と体の健康づくりに取り組みます。

2018年9月18日発表

代表取締役社長が推進の責任者を務め、コーポレート統括担当役員や専門部署が中心となって、日々の健康増進活動を丁寧にサポートしています。
また、各種施策の進捗や状況は、役員と部門長が集まる「執行会議」といった経営・運用の場で定期的に共有し、対話を重ねています。
これにより、現場の意見も取り入れながら、全社一丸となって一歩ずつ継続的に健康づくりを進めていける体制を整えています。

当社は、従業員一人ひとりが心身ともに健康で、いきいきと働き続けられることが企業の持続的な成長を支える重要な基盤であると考えています。
健康診断や特定保健指導による生活習慣病の重症化予防、ストレスチェックやメンタルヘルス教育による心理的安全性の向上、健康保持増進施策による健康行動の定着など、さまざまな取り組みを継続的に推進しています。
これらの活動を通じて、従業員の健康リスクを低減するとともに、自ら健康づくりに取り組む風土の醸成を目指しています。

また、各施策の実施状況だけでなく、健康行動、健康指標、経営成果との関連を継続的に検証し、PDCAサイクルを通じた改善活動を実施しています。
当社では、アブセンティーイズムの低減、プレゼンティーイズムの低減、ワークエンゲージメントの向上を健康関連の目標指標として設定しています。
生活習慣病対策、メンタルヘルス対策、健康保持増進施策を相互に連携させながら、従業員の健康と能力発揮の最大化を図り、持続的な企業成長につなげていきます。

従業員の真の健康増進と働きがい向上を目指し、健康経営活動の継続的な改善を通じて、持続的な企業成長を支える健康基盤の強化に取り組んでいきます。

当社では、従業員一人ひとりが心身ともに健康で活力を持って働き続けられる状態を目指し、健康経営の成果指標としてアブセンティーイズム、プレゼンティーイズム、ワークエンゲージメントの3指標を設定しています。
これらの指標は相互に関連しており、単一の施策で改善できるものではありません。

生活習慣病対策による疾病の重症化予防、メンタルヘルス対策による心理的安全性の向上、健康保持増進・病気予防施策による健康意識と健康行動の定着を継続的に推進することで、総合的な改善をはかっています。
各施策においては、健康診断結果やストレスチェック結果、職場力アンケート、保健指導実績などを活用しながらPDCAサイクルを運用しています。
施策の実施状況だけでなく、受診行動や生活習慣改善といった行動変容、健康指標の変化、さらには健康不調による生産性低下や働きがいへの影響まで多面的に評価し、次年度施策へ反映しています。

生活習慣病対策、メンタルヘルス対策、健康保持増進・病気予防施策は、それぞれ異なる健康課題を対象としています。
しかし、それらは最終的には従業員の健康リスク低減と能力発揮の最大化に寄与し、アブセンティーイズムおよびプレゼンティーイズムの低減、ワークエンゲージメント向上につながる共通の指標であると考えています。
今後も各種施策の着実な実施と効果検証を積み重ねることで、従業員の真の健康増進と働きがい向上を実現するとともに、持続的な企業成長を支える健康基盤の強化に取り組んでいきます。

デンソーグループでは、従業員一人ひとりの健康行動の実践状況を可視化する共通の健康指標として「健康アクション8 」を設定しています。
健康診断時の問診結果をもとに、BMI、朝食、間食、歩行、運動、飲酒、睡眠、禁煙の8項目について評価を行い、各社共通の目標として「8項目中6項目以上達成」を掲げています。

当社の2025年度実績は平均4.87項目となりました。
グループ目標とのギャップを認識していますが、歩行や運動の実施率は目標を上回り、BMI改善や間食、飲酒習慣の改善など、従業員の健康意識や行動変容による成果も見られています。
一方で、喫煙率の改善、睡眠に対する満足度に、全社的に継続して解決すべき課題と認識しています。
また、朝食習慣については若年層を中心に欠食傾向が見られ、健康行動の定着に向けた支援が必要な状況です。
喫煙対策については、構内における喫煙時間制限や禁煙支援施策を継続して実施していますが、十分な改善には至っておらず更なる行動変容の促進が必要と考えています。
睡眠については従業員アンケートでも課題として挙がっており、睡眠の質向上や疲労回復に関する施策の試行や情報提供など継続しています。
若年層に見られる朝食欠食に対しては、食育や健康リテラシー向上施策などを通じて改善をはかっていきます。

当社では、健康アクション8を単なる健康指標として捉えるのではなく、従業員の健康行動の定着度を示す重要な先行指標と位置付けています。
生活習慣病対策、メンタルヘルス対策、健康保持増進施策と連動したPDCAサイクルを継続的に回すことで、アブセンティーイズムおよびプレゼンティーイズムの低減、ワークエンゲージメント向上につなげ、従業員の真の健康増進と働きがい向上を目指し、持続的な企業成長を支える健康基盤の強化に取り組んでいきます。

生活習慣病は重症化による疾病休業や労働生産性低下の要因となります。
当社では健康診断、二次受診勧奨、特定保健指導を一体的に運用し、従業員の健康リスクの早期把握と改善支援に取り組んでいます。
従業員一人ひとりに自らの健康状態を理解してもらい、適切な受診や生活習慣改善を継続するように行動変容を促し、確実に定着させることが重要と考えています。
これらの取り組みを着実に積み重ねることで、生活習慣病の重症化予防を図るとともに、アブセンティーイズムおよびプレゼンティーイズムの低減を通じて、従業員が継続的に能力を発揮できる健康基盤の構築を目指しています。

従業員がいきいきと働き続けるためには、身体面だけでなく心理面の健康維持も重要な経営課題であると考えています。
当社では、ストレスチェックや職場分析を通じて従業員自身が心身の状態を振り返る機会を提供するとともに、職場単位で課題を把握し、改善活動につなげる仕組みを構築しています。
また、セルフケア教育や管理職向けラインケア教育を継続的に実施することで、メンタルヘルス不調の予防、早期発見、早期対応に取り組んでいます。
これらの活動を通じて、心理的安全性の向上、働きやすい職場環境づくり、ワークエンゲージメント向上を推進し、アブセンティーイズムおよびプレゼンティーイズムの低減につながる組織風土の醸成を目指しています。

当社では、疾病の発症や重症化を未然に防ぎ、従業員一人ひとりが健康に働き続けられる環境を整備するため、健康保持増進および病気予防に関する各種施策を推進、従業員の多様な健康課題に対応する支援体制を整えています。
健康経営においては、疾病発症後の対応だけでなく、健康リスクの早期把握や適切な情報提供を通じて、従業員自らが健康行動を実践できる環境づくりが重要であると考えています。
これらの取り組みを継続的に実施することで、健康意識の向上と行動変容を促進し、アブセンティーイズムおよびプレゼンティーイズムの低減、ワークエンゲージメント向上につながる健康基盤の強化を目指しています。

ライフワークバランス推進のため、従業員1人あたり15日/年の有休取得を奨励しています。
一般の従業員はもとより管理職においても、労働時間管理を徹底しています。
長時間勤務が発生した際には、健康状態を確認するために産業医面談を実施しています。

当社は、従業員一人ひとりが安心して働ける職場環境づくりを重要な経営課題の一つと位置付けています。
安全と健康は事業活動の基盤であり、災害の未然防止と心身ともに健康に働き続けられる環境整備に取り組んでいます。
爆発・火災などの重大災害を発生させないための安全管理体制の強化を継続するとともに、デンソーグループ全体で災害事例や教訓を共有し、安全意識の向上と再発防止活動を推進しています。
当社においても過去の重大災害により尊い命が失われた事実を真摯に受け止め、その教訓を決して風化させることなく、安全文化の継承と再発防止に取り組んでいます。

デンソーグループで統一された規定・基準に基づき、ISO45001相当の労働安全衛生マネジメントシステムを運用しています。
計画・実行・評価・改善のPDCAサイクルを継続的に回すことで、労働安全衛生水準の向上に努めています。
日常的な職場パトロールに加え、毎月開催する安全衛生委員会にあわせて産業医および衛生管理者による職場巡回を実施し、作業環境および作業衛生の管理徹底をはかっています。
現場の状況を継続的に確認し、職場課題の早期発見と改善につなげることで、安全で健康に働ける環境づくりを推進しています。
また、始業前にはラジオ体操を実施し、作業前に身体をほぐす習慣を定着させています。
日々の体調確認と作業に向けた身体の準備を通じて、けがの予防と安全に働ける職場づくりに取り組んでいます。

今後も「安全はすべてに優先する」という考えのもと、安全と健康の両面から職場環境の向上を図り、従業員の安心・安全と持続的な企業成長を支える基盤づくりに取り組んでいきます。

デンソーグループで統一された規定・基準に基づく基本理念のもと、日々の安全管理に努めています。
基本理念と自己宣言を記入したカードを常に携帯して、従業員ひとりひとりの安全意識の維持に努めています。


安全衛生基本理念
人は働くことによって生命を失うことはもとより健康・身体機能を損なうことがあってはならない

１．安全で働きやすい職場づくりこそ、人間尊重と高生産性を両立させ得る最善策であることを徹底する
２．国内外のすべての事業活動において、地球環境の保全、生態系や資源保護に配慮すると共に、環境保全を通じ、地域社会との共生に努める
３．これらの活動は、各機能、各職制および職場の一人ひとりが創意と工夫を結集し、全員参加で行う

設備・化学物質の危機源の特定を行い、DAS(デンソー安全衛生環境基準)に基づいてリスク低減策を策定し、設備設計に反映させ製作し、安全確認を行っています。
また、設備の完成後は、生産ラインでの作業内容及び環境に焦点を当てて、リスクアセスメントを実施しています。抽出されたリスクについては、物理的な安全対策や教育・訓練・作業要領書への反映などを行っています。

安全衛生マネジメントシステムの一環として、経営層によるトップ巡回を行い、安全最優先を徹底しています。

地域社会の健康への取り組みに貢献するため、以下の活動を推進しています。

当社は、病気やけがなどにより輸血を必要とする方々の治療に役立てていただくため、2023年から日本赤十字社の献血活動に協力しています。
献血車を構内へ受け入れ、従業員が勤務先で献血に参加できる環境を整えることで、社会貢献活動への参加機会を提供しています。
献血は毎年2回、9月頃と2月頃に実施しています。
特に冬季は街頭での献血者数が減少し、必要な血液の確保が課題となることから、2月の実施を軸として継続的に協力しています。
今後も従業員一人ひとりの社会貢献活動への参加を支援するとともに、地域社会の一員として献血活動への協力を継続していきます。

当社は、従業員一人ひとりが心身ともに健康で、安心して働き続けられる職場環境づくりを重要な経営課題と位置付けています。
生活習慣病対策、メンタルヘルス対策、健康保持増進施策、労働安全衛生活動を相互に連携させながら、健康行動の定着、健康リスクの低減および働きやすい職場環境の実現に取り組んでいます。
今後も各種施策の実施状況や健康関連指標を継続的に確認し、PDCAサイクルによる改善活動を推進することで、アブセンティーイズムおよびプレゼンティーイズムの低減、ワークエンゲージメントの向上を目指します。

また、デンソーグループや地域社会との連携を通じて、健康課題や社会環境の変化に対応しながら、より実効性の高い健康経営活動へ発展させていきます。

一つひとつの施策を着実に実行し、その成果を検証しながら改善を積み重ねることで、従業員の真の健康増進と働きがい向上を目指し、持続的な企業成長を支える健康基盤の強化に取り組んでいきます。

当社は、従業員一人ひとりの健康保持・増進と働きやすい職場環境づくりを重要な経営課題と位置付け、2018年から健康経営優良法人認定制度へ参画しています。
健康課題の改善に向けた継続的な取り組みと健康経営の推進が評価され、健康経営優良法人（大規模法人部門）の認定を受けています。
その後も各種健康施策を継続的に推進した結果、8年連続で健康経営優良法人（大規模法人部門）の認定を受けています。
従業員の健康増進と働きやすい職場環境づくりに取り組んできた成果の一つと考えています。

また、2024年には埼玉県健康経営実践事業所として認定を受けました。
地域社会に根差した企業として、従業員の健康づくりと働きやすい職場環境づくりを推進してきたことが評価されたものと受け止めています。

今後も、従業員の真の健康増進と働きがい向上を目指し、健康経営活動の継続的な改善を通じて、持続的な企業成長を支える健康基盤の強化に取り組んでいきます。