生産環境マネジメント （エコファクトリー）

デンソーは、独自の手法で地球温暖化対策、資源ロス低減、化学物質の削減に努めてきました。特に地球温暖化対策では、「工場におけるカーボンニュートラル」を目指して、省エネ活動の推進、エネルギー転換、化石燃料使用量の低減、および再生可能エネルギー源への転換促進が重要と考えています。
この考えに基づき、デンソーでは、消費量に応じた事業部への課金（直課制度）、エネルギーを必要な時に必要なだけ供給する「エネJIT」^【注1】活動を展開しています。 加えて、省エネ設備投資の促進を目的に、2021年度からはインターナルカーボンプライス（ICP）を導入し、投資判断基準への活用を開始しました。
また、環境ガバナンスの視点から、世界の生産拠点の環境データを迅速に集計する「D-EPC」^【注2】を構築し、マネジメントツールとして活用しています。

【注1】エネJIT：エネルギージャスト・イン・タイム（Energy Just In Time）
【注2】D-EPC：Denso-Environmental Performance Communicator

デンソーでは、2007年からグループ全体で目指すエコ工場のガイドラインを策定し、推進してきました。そして、2016年にガイドラインをリニューアルし、「デンソーグループ製造EMS」として推進しています。
グループ全体で到達すべき目標を共有するとともに、4つの観点による環境管理をグローバルにトップレベルで維持していきたいと考えています。

デンソーグループ製造EMSの中でも重要なファクターとなるリスクミニマムについては排水、 油・薬液、 大気、騒音、廃棄物の5分野に対し、4つの観点で計80項目を設定し、領域ごとに活動レベルを5段階に設定した「グローバル共通ガイドライン」に基づき運用します。

エコビジョンに基づき、2025年の目標達成に向けて着実に取り組みを推進する中、グローバル社会では、低炭素から脱炭素に向けた動きが加速しました。
この動きは、デンソーの製品開発や生産に大きな影響を与えることから、CO₂排出量削減に関連する環境目標については、従来よりも一段と高い「カーボンニュートラル」の視点を追加しました。
今後、デンソーが重点的に取り組んできた省エネ活動を継続・強化するとともに、再生可能エネルギー由来電力への転換や、CO₂を回収・再資源化、貯蔵、再利用する技術の確立などを通して、カーボンニュートラルに貢献していきます。
2035年カーボンニュートラルの達成に向け、2021年度は安城製作所、2022年度は西尾製作所、広瀬製作所、㈱デンソー福島の国内4拠点と、欧州全域でモノづくりにおけるカーボンニュートラルを達成しています。