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研究開発体制 R&D Structure

グローバルに厳しい競争が継続する中、当社は新しい価値創出と技術開発のため、企画と研究開発の一層の強化をしています。これに伴い、短期(5年)、中期(10年)、長期(11年~)といった各スパンでの進むべき道筋を示すロードマップ活動を進めています。ロードマップは毎年、社会や規制の変化を織り込み更新し、それを各事業部と技術開発センターで共有したうえで、研究開発テーマの着手や改廃を決定します。ロードマップ活動は、グローバルに展開し、地域ごとのユニークな価値と技術の提案を織り込んでいます。提案された先端技術の開発は、現在は本社の研究開発部隊主導で進めていますが、将来的には欧米拠点を中心にグローバルな研究開発体制の構築を目指します。

技術経営戦略技術開発ロードマップ(環境、安心・安全、快適・利便)

※デンソープロジェクト(DP) : 事業グループ、技術開発センターの活動、2年間限定で開発加速

ロードマップ活動

ロードマップ活動

開発体制

世界各地域の事情やニーズに合った最適な製品を開発するため、世界7地域にテクニカルセンターを整備し、グローバル開発体制を強化しています。2014年度は、中国市場拡大への対応と、市場ニーズに合致した製品開発体制を強化していくため、上海市のテクニカルセンターを移転・拡充し、稼働を開始しました。新テクニカルセンターは新たに総合実験棟を含む社屋を建設し、環境風洞室等の評価設備を導入しています。また、日本だけでなく、北米、欧州でも先行開発を行っており、今年拡充したシリコンバレーオフィスでは、新たにサイバーセキュリティ、ビッグデータ活用、自動運転システムの研究開発を進めています。
2014年度の研究開発費は3,964億円、来年度は同水準の4,000億円を見込んでおります。省燃費製品と、予防安全製品の開発強化を重点課題とし、次の成長に向けた研究開発を続けていきます。研究開発費の適正水準は対売上収益比率8~9%と考えており、重点分野へのパワーシフトと、各地域での開発生産一貫体制の強化、標準化推進による業務効率化などにも積極的に取り組んでいきます。

各地域のコアテクニカルセンター

各地域のコアテクニカルセンター

  • 欧州
  • インド
  • 豪亜
  • 中国
  • 北米
  • 南米

研究開発費および研究開発費対売上収益率の推移

2013年度以降はIFRSに基づいて作成しています。(2012年度以前は日本基準)

研究開発費および研究開発費対売上収益率の推移