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デンソー、「2022年度省エネ大賞」で資源エネルギー庁長官賞を受賞

株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は、2022年度省エネ大賞 省エネ事例部門において、「データドリブンな省エネ活動への変革 ~データで変える意識・組織・アクション~」の取り組みが「資源エネルギー庁長官賞」を受賞しました。表彰式は、2023年2月1日に東京ビッグサイトにて開催されます。

「省エネ大賞」は、一般財団法人省エネルギーセンターが主催し、企業や自治体などにおける優れた省エネ活動や技術開発などによる先進型省エネ製品などを表彰するものです。デンソーは、これまでの属人的な省エネ活動からの脱却を目指し、省エネに関するノウハウの形式知化と、誰もが同じ目線で省エネ活動を推進できる標準化ツールの開発・導入を行いました。製造現場の一人ひとりが主体となるデータドリブンな省エネ活動への変革と、新たな省エネ改善ポイントを発掘した点が高く評価され今回の受賞となりました。

なお、省エネ大賞の受賞は2009年から13度連続で、省エネ事例部門での受賞は14度目となります。

【受賞した取り組みの概要】
「データドリブンな省エネ活動への変革 ~データで変える意識・組織・アクション~」

デンソーでは、環境ビジョン「デンソーエコビジョン2025」の達成や、「2035年生産活動におけるカーボンニュートラルの実現」を目指し、数々の省エネ活動を展開してきました。毎年4%の省エネ改善という高い目標を掲げ、活動を積み重ねてきているものの、大きな効果につながる改善はやり尽くし、この先の活動鈍化が懸念されていました。今後は個別の製造ラインの省エネ改善にまで踏み込む必要があると考え、全社統括部署と各製造部の省エネ事務局がタッグを組み、これまでのベテラン社員の経験・知恵に基づく属人的な活動からデータドリブンな全員主体の省エネ活動への変革を目指し、以下の活動を展開しました。

① ベテラン社員の“省エネの目の付け所”を形式知化
② 専用ツールを用いた正常/異常の見える化と省エネ効果の自動算出
③ 生産個当たりの原単位管理による継続的な改善促進

①~③の各製造部への初期導入支援を展開し、さらに省エネのレベル感を全社横串で管理するための「省エネマネジメント評価表」を導入することで、「分析」「管理」「体制」の面から省エネ活動を標準化しました。これらの活動を通じ、今後の省エネ活動への行き詰まり感の払しょくに加え、新たに各製造ライン当たり1~5%の省エネにつながる案件の発掘に成功しました。

  • 省エネ活動のありたい姿

デンソーは、今後も徹底した省エネ活動に取り組み、カーボンニュートラルの実現と持続可能な社会の発展に貢献していきます。