デンソーのSDGs

インバータは、バッテリーからの直流の電力を交流電力に交換し、モータに供給・稼働させるための電力変換器です。電動化社会の実現には、電動車の普及が必要不可欠であり、その駆動力を支えるインバータの性能向上は、カーメーカーにとっての最重要課題です。 インバータは、バッテリーから高電圧の電流を受けるため、半導体素子に高熱が発生し、これをいかに冷却するかが高性能化・小型化・低コスト化を実現するためのカギとなります。
デンソーはラジエータで培ってきた熱交換器の技術を応用することで、半導体素子を従来の片面からではなく両面から冷却するというアイデアを生み出し、インバータの小型化・高効率化を実現しました。

デンソーでは、水素を燃料に発電して動く燃料電池自動車（FC）の普及促進に貢献する技術開発を進めています。 これまでにパワーコントロールユニットやFC昇圧コンバータなどの高電圧・パワー系部品、冷却性能を大幅に向上させたラジエータや冷却ポンプなどの冷却系部品が、トヨタの燃料電池車「MIRAI」に搭載されています。 今後もハイブリッド車やガソリン/ディーゼル車で培った技術を活かし、燃料電池自動車の信頼性・性能向上とコストダウンの両立に貢献する製品を提供していきます。

デンソーは、環境負荷の低減に向け、植物の分子構造を活用した植物由来樹脂材料の研究、開発に取り組み、デンプン由来のバイオポリカーボネート（PC）および、ひまし油由来のウレタン樹脂を、当社製品の一部に採用しています。化石燃料を原料としない植物由来樹脂は非枯渇資源であり、またサーマルリサイクルとしても大気中のCO₂総量を増やさない材料として注目されています。デンソーは以前から植物由来樹脂の開発に取り組んでおり、2009年にはデュポン社と共同でひまし油由来のラジエータータンクを開発、製品化し、その搭載拡大にも取り組んでいます。

カーボンニュートラル社会の実現に向け、重要なカギとなるのが、燃やしてもCO₂を排出せず、かつ大きなエネルギーを生み出すことができる“水素”の利活用です。
デンソーは効率よく水素を作り出すための次世代の水電解装置SOEC（Solid Oxide Electrolysis Cell / 固体酸化物形水電解用セル）を開発しています。効率的に水素製造をするためには、SOECの内部温度を700℃程度の高温で一定に保つことが必要です。温度を適正に制御する熱マネジメント技術や、高温で効率よく電気分解を行うためのセラミック技術、無駄なく水蒸気を装置内で再循環させるエジェクター技術など、自動車部品で培った技術を用いています。
デンソーでは2023年7月から、半導体製造分野におけるグリーン水素活用モデル工場と位置付けた広瀬製作所において、SOECを用いたグリーン水素製造とモノづくりへの活用についての実証を行っています。

交通事故死亡者ゼロの実現のためには、安全製品をさらに進化させ、最先端の技術を車両に搭載していくこと、また価格面や搭載面で魅力ある製品を開発し、より多くの車両に普及させていくことが重要です。
デンソーは、2021年8月に発売された「日野レンジャー」、2021年10月に発売された「レクサスNX」、2022年1月に発売されたトヨタ「ノア」「ヴォクシー」などに採用された予防安全システム向けの製品として、「Global Safety Package 3(GSP3)」を開発しました。
「Global Safety Package」は、車両や道路などの形状を検知する「ミリ波レーダー」と、カメラで自車の前方環境を検知する「画像センサー」を組み合わせることで、ドライバーの運転を支援するシステムです。GSP3は3世代目となる製品です。

ミリ波レーダー、画像センサーの検出可能範囲の拡大、検出性能の向上により、従来品ではカバーできなかった「交差点での右左折」や「出会い頭」といった事故シーンへの対応が可能となり、事故シーンのカバー率は約40％から約70％へと飛躍的に向上しました。同時に部品点数の削減、小型化も実現し、予防安全・運転支援シーンの拡大、小型軽量化・低コストを両立、安全製品の普及に貢献しています。

高齢者を中心とするドライバーのペダルの踏み間違い事故が大きな問題となるなか、踏み間違い事故に対するお客さま、社会からの注目度は高くなっています。その中、トヨタ自動車株式会社と共同で、後付けできる安全装備｢ペダル踏み間違い加速抑制装置｣を開発しました。
この製品は、駐車・停車状態からの発進時に、バンパーに取り付けられた超音波センサーが障害物を検知すると、表示機とブザーでドライバーに注意喚起、それでもドライバーがブレーキと間違えて強くアクセルを踏み込んだ場合には、加速を抑制し、衝突被害の軽減に寄与します。
また駐車場等で後退する際に、時速約5km以上でアクセルを踏み込んだ場合には、障害物を検知していない状況でも速度が出過ぎないように加速を抑制します。

社会に信頼され、共感される企業であり続けると同時に、発展し続けていくためには、世界中のさまざまな社員の力や視点を活用していくこと、つまりダイバーシティ＆インクルージョンのさらなる推進が重要になってきます。デンソーでは、性別・性自認・性的指向・年齢・人種・国籍・宗教、障がいの有無、経験、価値観など目に見えない違いも含め、多様な人材がいきいきと活躍できる環境・組織風土の実現に向けて、取り組みを進めています。
例えば、デンソーが今後もグローバルに事業を展開していくために、未来のデンソーや新たな事業を牽引する現地リーダー人財の育成を強化し、本社と海外地域が連携して優秀人財の早期発掘、グローバルリーダー育成プログラム等を推進しています。
また、男女が性差なく、いきいきと働ける環境づくりを目指し、上司とのキャリア形成面談の実施、新任女性管理職への女性リーダー研修、ロールモデル座談会など、数々のキャリア形成支援を行っています。さらに、生産現場で働く女性が多い、ベトナム、マレーシアを始めとしたアジア地域では、座った状態で作業ができるラインを設置し、妊娠中も母体に負担をかけることなく働ける環境の整備を進めています。

デンソーはモノづくりを強みとして、グローバル生産拠点や現場で働く社員などの多くの優れた製造資本を積み上げてきました。よりよい製品をお客様にお届けするためには、現場に蓄積されたモノづくりのノウハウを伝承していくこと、効率化を進め誰もが新たな課題にチャレンジできる現場の実現が重要と考えています。
グローバルのデンソーグループ全社員が、オフィスや工場の垣根なく、常時双方向につながるための「1人1台デジタルデバイス・M365」導入プロジェクトを2019年度から順次スタートし、時間・場所・デバイスの制約を受けない仕事環境を実現しました。
導入の成果として、例えば、生産ラインで不具合が発生した際に、動画や写真を共有することで、関係者全員に早く正確に伝達することが可能になり、不具合の解消までの時間を短縮することができました。また、従来は紙の帳票で管理していた部品の寸法などの数値を端末入力に変更することで、管理者の承認プロセスやデータ分析の効率化を実現しています。
さらに、朝礼でデジタル端末を活用して、画像などを見ながら全員と情報共有を行ったり、若手社員が率先して端末の使い方をチームに伝授したりすることで、チーム全体のコミュニケーションが活発化し、職場のエンゲージメント向上の一因となっています。
今後は一人ひとりのデータ活用のレベルアップ、集積したデータをつなげ活用することで、デンソーモノづくりの能力最大化につなげていきます。

心身の健康は、いきいきと働くための源であり、社員とその家族の幸せに不可欠なものです。デンソーでは、社員の健康増進を経営課題の一つと位置づけ、「健康経営^【注】」を推進しています。
2016年9月に「健康宣言」を発表するとともに、健康増進に向けた社員の意識向上と職場単位の活動促進を図るため、心身両面の健康施策の充実に取り組んでいます。
また国内外のデンソーグループ各社で健康経営を推進するため、2019年2月に「デンソーグループ健康経営基本方針」を策定しました。この基本方針をグローバルに共有し、各国・各社の実情を踏まえた健康経営を実践することで、一人ひとりの健康意識向上、より働きやすい環境づくりにグループ全体で努めていきます。

【注】健康経営はNPO法人健康経営研究会の登録商標