DRIVEN BASE
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デンソーのSDGs

SDGsとは

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持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)の通称であり、2015年の国連サミットで採択された2016年から2030年までの国際目標です。「産業と技術革新の基盤をつくろう」や「住み続けられるまちづくりを」などをはじめ、持続可能な世界を実現するための17のゴールから構成されています。

マテリアリティに対応したSDGsへの貢献

デンソーでは社会に存在する様々な課題の中から、優先して取り組むべき重要課題(マテリアリティ)を選定しています。そこで認定された「環境」「安全」「企業基盤」に関する課題を、事業活動を通じて取り組みながら、国際的な目標であるSDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献しています。
選定したそれぞれのマテリアリティに対してKPIを設定し、会社目標として経営審議会・取締役会にてフォロー・審議しています。

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事業活動を通じた取り組み事例

環境への取り組み

目指す姿

環境負荷の低減と高効率な移動を実現し、地球にやさしく持続可能な社会づくりに貢献します。

  • 工場から排出されるCO2をゼロにします。

  • クルマの電動化に貢献し、CO2を可能な限り削減します。

  • CO2を回収・再利用する技術によって、社会全体のカーボンニュートラルに貢献します。

  • 環境負荷物質や排出物・廃棄物を削減し、地球環境の永続的な維持に貢献します。

マテリアリティ

地球温暖化防止

大気汚染防止/
環境負荷物質削減

資源有効利用

水資源の保全

関連するSDGs

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KPI
  2022年度 2023年度 2025年度
目標 実績 目標 目標
モノづくりCO2総排出量
(Scope1+2)
2020年度比
25%削減 26%削減 50%削減 100%削減
電動化領域製品の普及
(売上収益)
7,600億円 6,800億円 8,400億円 1兆円

〈2022年度実績〉

  • モノづくりCO2総排出量
    省エネ、再エネ発電(自社)、再エネ電力外部調達、CO2クレジット調達を計画通り実施し、目標達成

  • 電動化領域製品の普及
    半導体不足/中国ロックダウン等によるOEM各社の減産により目標未達成であるものの、インバータ等の拡販により、2021年度比では増加。
    (2021年度:5,800億円)

デンソーの環境戦略

世界では低炭素から脱炭素に向けたカーボンニュートラルの取り組みが加速しています。
デンソーは、これまでの環境への取り組みをさらに進め、モノづくりCO2については、2025年までにクレジットを活用しニュートラル、2035年でクレジットなしでのカーボンニュートラル実現を目指しています。
2035年カーボンニュートラルに向けた取り組みを、「デンソーダイアログデー」にてご説明しました。(2021年5月)

取り組み事例

電動車において、重要な役割を果たすインバータ

    • インバータ

    • インバータ

      インバータの画面冷却構造

インバータは、バッテリーからの直流の電力を交流電力に交換し、モータに供給・稼働させるための電力変換器です。電動化社会の実現には、電動車の普及が必要不可欠であり、その駆動力を支えるインバータの性能向上は、カーメーカーにとっての最重要課題です。 インバータは、バッテリーから高電圧の電流を受けるため、半導体素子に高熱が発生し、これをいかに冷却するかが高性能化・小型化・低コスト化を実現するためのカギとなります。
デンソーはラジエータで培ってきた熱交換器の技術を応用することで、半導体素子を従来の片面からではなく両面から冷却するというアイデアを生み出し、インバータの小型化・高効率化を実現しました。

次世代のエコカー“燃料電池自動車”向け製品の開発

デンソーでは、水素を燃料に発電して動く燃料電池自動車(FC)の普及促進に貢献する技術開発を進めています。 これまでにパワーコントロールユニットやFC昇圧コンバータなどの高電圧・パワー系部品、冷却性能を大幅に向上させたラジエータや冷却ポンプなどの冷却系部品が、トヨタの燃料電池車「MIRAI」に搭載されています。 今後もハイブリッド車やガソリン/ディーゼル車で培った技術を活かし、燃料電池自動車の信頼性・性能向上とコストダウンの両立に貢献する製品を提供していきます。

植物由来樹脂を自社製品に採用

デンソーは、環境負荷の低減に向け、植物の分子構造を活用した植物由来樹脂材料の研究、開発に取り組み、デンプン由来のバイオポリカーボネート(PC)および、ひまし油由来のウレタン樹脂を、当社製品の一部に採用しています。化石燃料を原料としない植物由来樹脂は非枯渇資源であり、またサーマルリサイクルとしても大気中のCO2総量を増やさない材料として注目されています。デンソーは以前から植物由来樹脂の開発に取り組んでおり、2009年にはデュポン社と共同でひまし油由来のラジエータータンクを開発、製品化し、その搭載拡大にも取り組んでいます。

CO2 循環プラントの開発

工場から排出される二酸化炭素(CO2)ゼロを目指し、CO2を回収して循環利用する施設の開発を進めています。2021年4月には、実証施設を安城製作所 電動開発センター内に建設し、実証実験を開始しました。
このプラントは、主に工場で発生するCO2を回収し、エネルギー源や他の材料に循環利用することを想定した設備です。ここでは、ガスを使用する機器の排気から回収したCO2と、再生可能エネルギー電力を用いて生成した水素から、メタンを合成してエネルギー源として再利用するプロセスを実証しています。
実証設備で構築したCO2循環サイクルは、デンソーの生産設備に導入するだけではなく、世界中の様々なモノづくりの現場でのカーボンニュートラルへ貢献していきます。

※本取り組みの技術は(株)豊田中央研究所と共同で開発しました。

    • 循環プラント

      システム概要

    • 循環プラント

      プラント内の様子

関連コンテンツ

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環境に対する課題解決を推進するため、長期環境方針「エコビジョン」を策定しています。詳細は以下よりご覧ください。

エコビジョン


安心への取り組み

目指す姿

交通事故のない安全な社会と快適で自由な移動を実現し、すべての人が安心して暮らせる社会づくりに貢献します。

  • 「交通事故ゼロ」の達成に向け、安全製品の普及を目指します。

  • 安心な空気環境のニーズに応え、快適な空間を提供します。

  • 労働人口減少に伴う課題を解決する技術提供により、働く人を支援します。

お客様に信頼されご満足いただける安心・安全で高品質な製品を提供します。

マテリアリティ

交通事故低減

自由快適な移動の提供

安心安全な製品提供

少子高齢化への対応

関連するSDGs

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KPI
  2022年度 2023年度 2025年度
目標 実績 目標 目標
安心・安全製品の普及
(ADAS製品の売上)
4,280億円 3,910億円 4,350億円 5,000億円

〈2022年度実績〉

  • ADAS製品の普及
    半導体不足/中国ロックダウン等による OEM 各社の減産により目標未達成であるものの、GSP3(Global Safety Package 3)等搭載車種の拡大により2021年度比では増加。
    (2021年度:3,600億円)

デンソーの安心戦略

デンソーが目指す「安心な社会」づくりへの取り組みを、「デンソーダイアログデー」にてご説明しました。(2021年5月)

取り組み事例

「Global Safety Package 3」の開発
~ミリ波レーダーと画像センサーで、車両の安全性能向上に貢献~

交通事故死亡者ゼロの実現のためには、安全製品をさらに進化させ、最先端の技術を車両に搭載していくこと、また価格面や搭載面で魅力ある製品を開発し、より多くの車両に普及させていくことが重要です。
デンソーは、2021年8月に発売された「日野レンジャー」、2021年10月に発売された「レクサスNX」、2022年1月に発売されたトヨタ「ノア」「ヴォクシー」などに採用された予防安全システム向けの製品として、「Global Safety Package 3(GSP3)」を開発しました。
「Global Safety Package」は、車両や道路などの形状を検知する「ミリ波レーダー」と、カメラで自車の前方環境を検知する「画像センサー」を組み合わせることで、ドライバーの運転を支援するシステムです。GSP3は3世代目となる製品です。

ミリ波レーダー、画像センサーの検出可能範囲の拡大、検出性能の向上により、従来品ではカバーできなかった「交差点での右左折」や「出会い頭」といった事故シーンへの対応が可能となり、事故シーンのカバー率は約40%から約70%へと飛躍的に向上しました。同時に部品点数の削減、小型化も実現し、予防安全・運転支援シーンの拡大、小型軽量化・低コストを両立、安全製品の普及に貢献しています。

既販車の安全性向上に向けた貢献
~後付け「ペダル踏み間違い加速抑制装置」をトヨタ自動車と共同で開発

高齢者を中心とするドライバーのペダルの踏み間違い事故が大きな問題となるなか、踏み間違い事故に対するお客さま、社会からの注目度は高くなっています。その中、トヨタ自動車株式会社と共同で、後付けできる安全装備「ペダル踏み間違い加速抑制装置」を開発しました。
この製品は、駐車・停車状態からの発進時に、バンパーに取り付けられた超音波センサーが障害物を検知すると、表示機とブザーでドライバーに注意喚起、それでもドライバーがブレーキと間違えて強くアクセルを踏み込んだ場合には、加速を抑制し、衝突被害の軽減に寄与します。
また駐車場等で後退する際に、時速約5km以上でアクセルを踏み込んだ場合には、障害物を検知していない状況でも速度が出過ぎないように加速を抑制します。

安全運転意識の向上を目指した「yuriCargo」プロジェクト

デンソーは、スマートフォンで運転をスコアリングするアプリケーション「yuriCargo(ゆりかご)」を2020年に開発し、企業や自治体などと連携してドライバーの安全運転に対する地域を高めることを目指す「yuriCargoプロジェクト」を推進しています。
yuriCargoは、スマートフォンに内蔵されている加速度センサーやGPSなどの情報で、自動で運転を検知し、運転中の急ブレーキ、急ハンドル、急加速、速度超過、スマートフォンの操作などを検出し、運転終了後に運転スコアを算出することで、安全運転意識を高めるアプリケーションです。例えば、スコアに基づいた運転指導の実施や、スコアが高いユーザーと地域の飲食店・モビリティサービスの割引と紐づけなどができます。また、yuriCargoで取得したデータを安全な街づくりに活かすことも可能になります。
 2023年には沖縄県西表島で「西表島yuriCargoプロジェクト」を開始しました。絶滅危惧種であるイリオモテヤマネコの交通事故ゼロを目指し、ドライバーの安全運転意識を高めるとともに、収集した運転データをもとに安全対策や情報発信に活用することで、島内全体の交通事故の削減につなげていきます。
(西表島yuriCargoプロジェクトは2023年5月17日から2024年3月31日まで)

農業の人手不足を「モノづくり技術」で解消する

就農人口減少がグローバルで社会課題となっている中、デンソーでは、モビリティ製品で培ってきた技術を活かして農作業全体の効率化や人と機械が共同する新しい農業の形を実現する取り組みをしてきました。
株式会社浅井農園と合同で設立した株式会社アグリッドは、スマート大規模農場において、生産性の高い持続可能な農業を目指した実証実験を進めています。
例えば、装置カメラとAI技術を活用し、対象作物の検出と熟度判定により自動で収穫作業を行う「農業用自動収穫機」や収穫した作物の自動搬送システムなど、これまで力仕事が難しかった様々な人でも働きやすい農場づくりや、生産統合システムとタブレットを活用した勤務管理や作業指示などによる、人員計画の効率化・作業の安定化・収穫物の品質向上など、次世代の施設園芸モデルづくりを推進しています。

  • 農業用自動収穫機

  • 自動搬送車

関連コンテンツ

企業基盤への取り組み 1

目指す姿

  • 各国・地域の法令順守はもちろん、グループ社員一人ひとりが高い倫理観を持って公正・誠実に行動します。

  • ”つながる社会”における情報セキュリティ上のリスクに備え、安全で信頼性の高い製品をお客様へお届けするとともに、情報資産の保護に最善を尽くします。

マテリアリティ

コンプライアンス

情報セキュリティ強化

関連するSDGs

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KPI
  2022年度 2023年度 2025年度
目標 実績 目標 目標
コンプライアンス
重大法令違反
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情報セキュリティ強化
重大事件
0件 0件 0件 0件

〈2022年度実績〉

  • 情報セキュリティ
    社会全体として、サイバー攻撃等脅威は増大する中、防御・検知を強化し、重大事件0件を達成。

関連コンテンツ

企業基盤への取り組み 2

目指す姿

  • 社員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、健康でいきいきと安心して働くことができるように”人づくり”、”組織づくり”、”環境づくり”を推進します。

  • 社員をはじめサプライチェーンなどを含むすべてのステークホルダーの人権を尊重した事業活動を行います。

  • サプライヤーとともに、環境問題、人権問題、コンプライアンスなどに配慮した事業活動を推進します。

マテリアリティ

人材活躍推進(多様性推進)

健康/労働安全衛生

働き方改革

人権の保護

持続可能な調達

ガバナンス

関連するSDGs

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KPI
  2022年度 2023年度 2025年度
目標 実績 目標 目標
人財活躍推進 海外拠点長における現地人財 20人 20人 21人 20人以上
女性管理職人数* 事技系 145人 139人 160人 200人
技能系 145人 136人 146人 200人
健康 従業員の生活習慣スコア* 77点 74.5点 77点 77点以上
労働安全衛生 安全点※1 単体 50.0点 23.0点 45.0点 40.0点
国内G 36.0点 46.0点 31.5点 22.5点
海外G 48.5点 24.5点 44.5点 36.5点
働き方改革/働きがい向上 ワークエンゲージメント肯定回答率* ※2 72% 73% 74% 78%
人権の保護/持続可能な調達 人権研修 100%*
(新入社員・新任マネジメント職)
100%*
(新入社員・新任マネジメント職)
100%
(ライン長、国内Gへ拡大)
100%
ガバナンス 社会動向や外部環境変化、デンソーの企業風土などを踏まえ、必要に応じてより実効性のあるガバナンス体制へ進化させ、上記マテリアリティの目標達成を支えていきます

*対象が単体=(株)デンソーの指標
※1 安全点:災害の大きさや種類に応じて点数化したもので低いほど良好
※2 ワークエンゲージメント:働きがい、組織風土などについて毎年調査を実施。仕事、職場へのエンゲージメント等の設問に対し、肯定的に回答した従業員の割合

〈2022年度実績〉

  • 人財活躍推進
    海外人財については、グローバルでの研鑽会、プロジェクトへのアサイン、人財開発会議でのフォロー等の取り組みを強化し、2022年度は計画通り進捗しています。

  • 生活習慣スコア
    目標未達であるものの、毎年確実に健康行動/健康データは改善中。
    各部門と連携し、組織軸での活動、健康リスク層への対応を強化する。

  • 安全点
    単体・海外Gは目標達成も、国内Gで災害が増加し目標未達。災害要因を分析し「人に頼る作業のリスク再評価・低減」と「動くところに手を出すな」を重点方針に織り込み活動強化。

  • ワークエンゲージメント
    個人のキャリアを話し合うキャリアデザイン施策の刷新等により向上し、目標達成。

取り組み事例

人財活躍推進 ~ダイバーシティ&インクルージョン~

  • “妊婦ライン”

社会に信頼され、共感される企業であり続けると同時に、発展し続けていくためには、世界中のさまざまな社員の力や視点を活用していくこと、つまりダイバーシティ&インクルージョンのさらなる推進が重要になってきます。デンソーでは、性別・性自認・性的指向・年齢・人種・国籍・宗教、障がいの有無、経験、価値観など目に見えない違いも含め、多様な人材がいきいきと活躍できる環境・組織風土の実現に向けて、取り組みを進めています。
例えば、デンソーが今後もグローバルに事業を展開していくために、未来のデンソーや新たな事業を牽引する現地リーダー人財の育成を強化し、本社と海外地域が連携して優秀人財の早期発掘、グローバルリーダー育成プログラム等を推進しています。
また、男女が性差なく、いきいきと働ける環境づくりを目指し、上司とのキャリア形成面談の実施、新任女性管理職への女性リーダー研修、ロールモデル座談会など、数々のキャリア形成支援を行っています。さらに、生産現場で働く女性が多い、ベトナム、マレーシアを始めとしたアジア地域では、座った状態で作業ができるラインを設置し、妊娠中も母体に負担をかけることなく働ける環境の整備を進めています。

働き方改革~モノづくり現場のデジタル化~

  • 端末にて報告


    朝礼風景


    使い方をレクチャー

デンソーはモノづくりを強みとして、グローバル生産拠点や現場で働く社員などの多くの優れた製造資本を積み上げてきました。よりよい製品をお客様にお届けするためには、現場に蓄積されたモノづくりのノウハウを伝承していくこと、効率化を進め誰もが新たな課題にチャレンジできる現場の実現が重要と考えています。
(株)デンソーでは、大安製作所をモデル工場として、2022年10月までに約7,800人にデジタル端末を配付し、モノづくりの様々なシーンで活用しています。
例えば、生産ラインで不具合が発生した際に、動画や写真を共有することで、関係者全員に早く正確に伝達することが可能になり、不具合の解消までの時間を短縮することができました。また、従来は紙の帳票で管理していた部品の寸法などの数値を端末入力に変更することで、管理者の承認プロセスやデータ分析の効率化を実現しています。
さらに、朝礼でデジタル端末を活用して、画像などを見ながら全員と情報共有を行ったり、若手社員が率先して端末の使い方をチームに伝授したりすることで、チーム全体のコミュニケーションが活発化し、職場のエンゲージメント向上の一因となっています。
今後はデジタル端末の配付をさらに拡大し、一人ひとりのデータ活用のレベルアップ、集積したデータをつなげ活用することで、デンソーモノづくりの能力最大化につなげていきます。

健康経営の推進 ~誰もが安心して働くために~

  • 「健康を考える日」研修(生活習慣病予防対策)


    仕入先総会での体組成計測定会(2017年度)

心身の健康は、いきいきと働くための源であり、社員とその家族の幸せに不可欠なものです。デンソーでは、社員の健康増進を経営課題の一つと位置づけ、「健康経営【注】」を推進しています。
2016年9月に「健康宣言」を発表するとともに、健康増進に向けた社員の意識向上と職場単位の活動促進を図るため、心身両面の健康施策の充実に取り組んでいます。
また国内外のデンソーグループ各社で健康経営を推進するため、2019年2月に「デンソーグループ健康経営基本方針」を策定しました。この基本方針をグローバルに共有し、各国・各社の実情を踏まえた健康経営を実践することで、一人ひとりの健康意識向上、より働きやすい環境づくりにグループ全体で努めていきます。


【注】健康経営はNPO法人健康経営研究会の登録商標

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