ステークホルダーとの対話

マテリアリティの設定にあたり、社会課題だけでなく重要戦略を組み込んでおり、事業戦略と非財務戦略を同期する意思が感じられる点。

全社重要戦略をマテリアリティ検討に組み込み、目指す事業戦略や「デンソーらしさ」との接続を意識している点。

バリューチェーンに加え、社員・役員・投資家との対話を通じ、その結果をマテリアリティ評価の補正に反映している点。

マテリアリティごとにKPIを設定し、主管部門を明確化した上で各組織に役割期待を展開するとともに、社員一人ひとりの仕事とマテリアリティの紐付けを行い、個人レベルまで落とし込もうとしている点。

マテリアリティのアイコンを作成して社内浸透活動を行うなど、浸透活動を工夫している点。

人権をサステナビリティ会議の重要テーマとして取り上げている点。グローバル企業として実効的なリスクマネジメントの観点からも重要。

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マテリアリティごとのKPI選定の考え方や、「ありたい姿」と企業価値へのつながりについて、さらなる説明の充実を期待。

各地域・各事業の特性に応じた優先順位や施策展開の考え方が示されることで、グローバルでの実効性がより明確になると考えられる。

各職場の好事例の共有・展開を通じて、マテリアリティを日常業務や意思決定に組み込む取り組みのさらなる深化を期待。

ガバナンスの実効性を計る上で、取締役会においてサステナビリティに関する知見をどのように取り込み、議論の質を高めているかについて示されることを期待。

統合報告書において、経営の意思や価値創造の源泉（企業文化・人材・サプライチェーンなど）と、マテリアリティ・財務とのつながりをより明確に示すことを期待。

今後は人権デューディリジェンスの運用状況や是正・救済プロセスについて段階的に開示が高度化されることを期待。

サプライチェーン全体での人権尊重の重要性が増し、事業リスクとなりつつある。優先順位を上げてリスクの最小化に向けた活動をすべき。

マテリアリティで選定したテーマには納得性はある。今後はマテリアリティが企業価値向上にどのように結び付くのか、また、中長期の目標を明確にして発信することを期待。

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現行のマテリアリティは「交通事故“低減”」だが、「交通事故“ゼロ“」を目指すべき。DNらしいマテリアリティを掲げるべき。（社外役員)

エネルギー、サーキュラーは会社だけではなく社会にもインパクトを与える活動として2軸視点でマテリアルなテーマとすべきでは？（社外役員)

これからは、マテリアリティに向けた戦略を中計・長計など企業方針の中に位置づけて推進することが重要になってくる。（投資家）

デンソーのマテリアリティを、中小企業がすべてやれるわけでないので、サプライヤーとともに進めるテーマについて優先順位をつけてほしい。（サプライヤー）

マテリアリティが決定したら、ガイドラインやアクションプラン、KPIをサプライヤーに提示してほしい。（サプライヤー）

中期方針との連動は賛成。2050年の社会実現にどのようにアプローチしてくのか、もう少し長期の視点が重要ではないか？ (有識者)

マテリアリティ案について、大きな違和感はなく同業他社とも比較して遜色ないレベル。当社が課題として特定しているイシューとも整合。(投資家)

統合報告書などで2025年の目標を開示しているが、これを機に2030年/35年など中長期の目標設定を行ってほしい。(投資家)

マテリアリティ案について、大きく違和感のある項目はない。社会課題が複雑化している中、物流、エネルギー、カーボンニュートラル、人権といったテーマは業界を超えて取り組む必要があると考えている。（顧客)

人権団体の活動が活発化・不買運動リスクが高まっている。対象はサプライチェーン全体であり、取組みをお願いしたい。(顧客)

マイナスをゼロにする、というリスク側の言葉多いように感じる。ゼロからプラスの表現ができれば社内も動かしやすいのではないか。(顧客)

生物多様性については、現時点では当社も社会に与える影響は小さいと思っているが、社会的に注目されているテーマであるので注視していく必要がある。（顧客）

外国人技能実習生は、技能向上が図れたかというポジティブな聞き込みもすると良い。

サプライヤーに対する外国人労働者/技能実習生調査はサプライヤーへの啓発にもなる。今後はより実態に即したリスク評価実施にむけ設問内容/選択肢を工夫することを推奨。

サプライヤーに対する社内啓発活動への支援が必要。啓発ツールの作成・展開あるいは調査結果のフィードバック(課題(弱み)の見える化、ベストプラクティスの共有など)を推奨。

12月10日の国際人権デーに合わせたCEOのメッセージ発信を推奨。

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