データ編(社会性報告)

「社会への取り組み」に関するパフォーマンスデータ集です。
経年でのデータ変遷については、基本的に過去5年間のデータを掲載しています。
(一部、データの収集期間が5年に満たない項目については、収集可能な期間で掲載しています。)

お客様とともに

製品に関するお問い合わせ[日本]

  • 製品に関するお問い合わせ件数

    • 製品に関するお問い合わせ件数
  • 2025年度お問い合わせ対象製品の内訳

    • 2025年度お問い合わせ対象製品の内訳

サービス店店舗数(2026年3月時点)[グローバル]

店舗数:3,410
国内

652店

指定サービス店:138店
特約店:412店
指定サービス店:特約店以外:102店

海外

2,758店(101ヶ国)

セントラルディストリビューター:115店
セントラルディストリビューター&サービスディーラー:60店
サービスディーラー: 2,583店

各地域のサービス拠点分布(窓口数)(2026年3月時点)[グローバル]

窓口数:4,992
日本 北米 中南米 欧州 中国 アジア オセアニア 中近東/アフリカ

2,105

335

168

370

602

1,208

109

188

ダイアグステーション【注1】店舗数とダイアグマイスター/ダイアグエンジニア【注2】数 [日本]

  • ダイアグステーション店舗数とダイアグマイスター/ダイアグエンジニア数

    【注1】ダイアグステーション:先進技術を搭載した車両の故障診断に即応する設備・人材・情報を備えたサービスステーション
    【注2】ダイアグマイスター(DM)/ダイアグエンジニア(DE):デンソーが実施している高度システム製品故障診断特別教育を受講し、検定試験に合格したスペシャリスト

サプライヤー様とともに

各地域のサプライヤー数/現地調達率(2026年3月時点)[グローバル]

  • 各地域のサプライヤー数/現地調達率

サステナビリティ自主点検実施状況 [グローバル※] ※隔年実施 

実施率:100%(注:依頼先は国内外の主要サプライヤー約2,300社)

※一部地域を除く

紛争鉱物調査実施状況[グローバル※] 

調査票回収率:100%(国内外の直材サプライヤー 約5,300社)

※一部地域を除く

社員とともに
働く人を支える基盤づくり

地域別社員数[グローバル]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
日本

74,677

79,304

76,935

76,462

76,417

豪亜

40,319

45,568

43,590

41,257

39,195

北米

21,328

22,722

24,480

23,553

22,878

欧州

12,700

14,142

14,178

13,632

12,939

その他

2,835

2,836

2,846

3,152

3,287

合計

151,859

164,572

162,029

158,056

154,716

※臨時雇用者含まず

雇用の状況(社員構成)[(株)デンソー]

他社への出向者含まず、他社からの受け入れ出向者含む

雇用形態

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
常勤

44,679

44,754

43,975

43,791

43,871

男性
女性

37,957
6,722

38,181
6,573

37,377
6,598

37,101
6,690

37,001
6,870

非常勤※

178

195

195

210

169

男性
女性

88
90

92
103

96
99

106
104

79
90

 ※医師嘱託など

 

契約社員比率

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

16.08%

15.10%

14.55%

15.58%

13.08%

役職別

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
一般

37,002

38,469

37,617

37,348

37,393

男性
女性

30,406
6,596

32,016
6,453

31,152
6,465

30,801
6,547

30,670
6,723

マネジメント職以上

7,677

6,285

6,358

6,443

6,478

男性
女性

7,551
126

6,165
120

6,225
133

6,300
143

6,331
147

役員【注1】

12

12

12

12

12

男性
女性

10
2

10
2

10
2

10
2

10
2

【注1】取締役および監査役の合計

 

平均年齢

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
全体

43.0歳

44.5歳

44.7歳

44.8歳

44.82歳

男性
女性

43.9歳
38.2歳

45.5歳
38.8歳

45.6歳
39.4歳

45.7歳
39.8歳

45.7歳
40.1歳

平均勤続年数・離職率・定着率

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
平均勤続年数

21.75年

22.95年

23.12年

23.09年

22.18年

男性
女性

22.59年
17.01年

23.90年
17.40年

24.03年
17.96年

23.94年
18.38年

23.79年
18.57年

離職率

1.08%

0.93%

0.90%

0.86%

0.79%

男性
女性

0.98%
2.72%

0.78%
1.81%

0.70%
2.02%

0.73%
1.61%

0.71%
1.27%

定着率

85.02%

90.13%

94.45%

93.04%

94.07%

男性
女性

85.71%
84.81%

90.92%
87.61%

95.62%
89.08%

93.90%
89.55%

94.74%
90.83%

有休消化率

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

91.9%

95.4%

95.7%

92.1%

93.3%

時間外労働(平均月間残業時間)

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

19時間

18時間

19時間

19時間

20時間

採用人数[(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
事務系事技職
(うち、キャリア採用者数)

40
(23)

77
(23)

75
(33)

94
(60)

109
(75)

技術系事技職
(うち、キャリア採用者数)

337
(81)

375
(140)

357
(137)

563
(294)

644
(367)

実務職

13

16

11

0

7

技能職【注1】
(うち、期間従業員からの正社員登用数)

391
(120)

564
(177)

581
(165)

629
(210)

738
(319)

計

781

1,032

1,024

1,286

1,498

【注1】デンソー工業学園入学者を含む

 

「社員満足」向上への取り組み[(株)デンソー]

社員のエンゲージメント調査
毎年、全従業員約5万人を対象に、従業員サーベイ(調査名:職場力調査)を実施しています。職場力調査は、組織力を可視化し、より良い組織づくりに向けた活動に役立てるため、組織開発の理論に基づき、”健全性・効果性・自己革新力”の3つの観点から構成されています。
デンソーでは、エンゲージメントを”働きがい、会社・職場との結びつき”と定義し、「仕事にやりがいを持っている」、「ポジティブ(意欲的)に仕事をしている」、「会社に愛着を感じている」、「職場に満足している」の4設問の肯定回答率(※)を測定しています。全社平均を下回る「若手・技能・女性」の向上を目指し、重点活動を推進し着実に向上しています。

ワーク・エンゲージメント
肯定回答率(%)
2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
全社結果

70

73

75

76

78

若手(20代)

67

68

74

77

81

技能

64

68

72

73

76

女性

68

70

73

73

75

<参考>2025年度 職場力調査対象者 47,847人、有効回答率93.6%
(※)肯定回答率:回答尺度7段階のうち、ややそう思う・そう思う・非常にそう思うと回答した人の割合を算出

  • エンゲージメント調査

人財育成

海外グループ会社の拠点長ポストに占める現地社員の割合[海外グループ]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

26%

26%

31%

32%

33%

(19人/74ポスト)

(20人/76ポスト)

(23人/74ポスト)

(24人/74ポスト)

(25人/74ポスト)

これまでの「技能五輪国際大会」での累計メダル獲得数[デンソーグループ]

    • 「技能五輪国際大会」での累計メダル獲得数

      ※2024年9月末時点

階層別教育の充実[(株)デンソー]

めざす人財像の実現に向けて、節目ごとに求められる役割の認識をより一層促進するとともに、人事制度と連動した適切なタイミングでの教育と、職場での実践を通じた役割の定着を図っています。

マネジメント職以上

  • 階層別教育

事技職 (係長格以下)

  • 階層別教育

技能職

  • 階層別教育

【注】 S1:指導専門職1級 S2:指導専門職2級 S3:指導専門職3級
   J1:中堅担当職1級 J2:中堅担当職2級

社員の教育総受講時間

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
総受講時間 (※)

556,606時間

566,371時間

697,501時間

717,277時間

677,604時間

従業員一人あたり時間

12.5時間

12.7時間

15.9時間

16.4時間

15.4時間

従業員一人当たり日数

1.6日

1.6日

2.0日

2.0日

1.9日

(※)総受講時間には、上記記載の人事部・技能人財養成部主催の階層別教育(マネジメント職以上、事技職、技能職)、
  機能部主催の全社教育(安全、品質、コンプライアンス、テクニカルスキル、専門技能など)が含まれる
  各教育担当者が教育の受講歴を人事情報に登録し、人事部が受講時間を抽出・集計

人権尊重

人権に関わる研修受講者【注1】 [(株)デンソー]

  • 人権に関わる研修受講者

2022年度よりハラスメント教育を強化、2023年度からは全従業員に教育を実施
(2024年度、2025年度:職場単位の小集団ミーティングによる話し合いを実施)
【注1】階層別研修、調達部門研修、および全社員対象研修の各受講者数合計

多様な人財の活躍推進

多様性の促進とワーク・ライフ・バランスの推進

多様性の促進[(株)デンソー]

他社への出向者含む、他社からの受け入れ出向者含まず

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
女性

6,710名
(15.1%)

6,709名
(15.5%)

6,805名
(15.9%)

6,880名
(16.3%)

6,998名
(16.7%)

高年者(定年後再雇用者)

4,053名

4,521名

5,124名

5,290名

5,623名

障がい者【注1】

842名
(2.37%)

812名
(2.34%)

872名
(2.44%)

900名
(2.52%)

914名
(2.58%)

外国人【注2】

231名

283名

332名

359名

355名

【注1】障がい者:(株)デンソー、デンソー太陽(株)、(株)デンソーブラッサム、合計の障がい者雇用数・雇用率、各年ともに6月1日現在
【注2】外国人:(株)デンソー採用と海外グループ会社からの出向者の合計

女性活躍推進
女性の新卒入社人数と女性比率【注1】[(株)デンソー]

採用 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
事技職(事務系)

5名
(29%)

26名
(48%)

17名
(40%)

15名
(44%)

23名
(39%)

事技職(技術系)

31名
(12%)

24名
(10%)

11名
(5%)

28名
(10%)

22名
(8%)

技能職【注2】

70名
(28%)

67名
(28%)

82名
(22%)

82名
(27%)

83名
(28%)

実務職(旧実務職)【注3】

3名
(100%)

7名
(100%)

9名
(100%)

-

-

採用全体

18%

23%

18%

21%

20%

【注1】表中の(%)は、各職種の全採用者数における女性の割合
【注2】デンソー工業学園除く
【注3】2024年度よりデンソーは旧総合職と旧実務職のコースを統合し、事技職としました

女性の役員・管理職数[(株)デンソー]

他社への出向者含む、他社からの受け入れ出向者含まず

  2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
役員【注1】 2名
(8.0%)
2名
(10%)
2名
(9.5%)
2名
(9.1%)
2名
(9.1%)
管理職 127名
(1.7%)
139名
(1.8%)
153名
(2.0%)
160名
(2.1%)
173名
(2.2%)

【注1】2018年度まで:取締役、監査役、常務役員、専務役員、2019年度以降:取締役、監査役、経営役員

男女賃金差異[(株)デンソー]

2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
全労働者

68.2%

65.9%

67.2%

66.4%

うち正規雇用労働者

66.2%

67.3%

68.9%

68.2%

うち非正規雇用労働者

80.8%

84.4%

82.4%

76.5%

「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」の規定に基づき算出しています。
賃金においては、給与規程や賃金項目において性差はなく、同等の資格レベルであれば、人事制度上、男女で賃金格差が生じることはありません。現時点では、女性の管理職となる年齢層が少ないことが、実績に影響を与えていますが、約10年前から女性採用を強化し、上位資格や管理職昇格も含めたキャリア形成支援や各種研修による育成など、成長を支援する取り組みを進めています。今後も柔軟な働き方や、両⽴⽀援制度の拡充、男性の育児参画促進、ダイバーシティ&インクルージョンの風土醸成などを通じて、⼥性活躍を進めてまいります。

育児・介護休職取得者数[(株)デンソー]

  2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
育児休職
 女性
 男性

330名
269名

335名
506名

342名
648名

303名
775名

339名
841名
介護休職
 女性
 男性

5名
9名

5名
13名

4名
11名

14名
14名

6名
9名
育児のための短時間勤務
 女性
 男性

354名
10名

393名
17名

381名
14名

425名
19名

454名
19名

※期間従業員、嘱託社員含む

 

育児支援[(株)デンソー]

  • 育児支援

介護支援[(株)デンソー]

  • 介護支援

障がい者の雇用推進

障がい者雇用率の推移[(株)デンソー]

  • 障がい者雇用率の推移

ダイバーシティの取り組みに対する外部評価[(株)デンソー]

  • プラチナくるみん

プラチナくるみん(2026年認定)

当社は、仕事と育児の両立を支援するための各種制度の整備や利用促進に継続的に取り組んできたことが評価され、2026年6月、厚生労働省より、次世代育成支援対策推進法に基づく優良な子育てサポート企業として「プラチナくるみん」の認定を受けました。

  • えるぼし

えるぼし(2025年認定)

当社は2025年10月、女性活躍推進法に基づき、一定の基準を満たし、女性活躍推進に関する状況などが優良な企業として、厚生労働省より「えるぼし(認定段階1)」の認定を受けました。

  • PRIDE指標 Gold

PRIDE指標 Gold取得(2022年~2025年の4年連続)

一般社団法人work with Prideが策定する、職場におけるLGBTQ+などの性的マイノリティに関する取り組みを評価する「PRIDE指標」において、最高位である「Gold」を4年連続で取得しました。多様な人財が自分らしく活躍できる職場環境づくりに向けた取り組みが評価されたものです。

安全衛生

2025年度の実績[グローバル]

2025年度は職場災害の更なる抑止に向け、風通しの良い職場風土の構築をテーマに、管理監督者と現場の双方向コミュニケーションを強化し、改善活動の促進と安全最優先の風土を醸成することで、ルール不遵守や管理不足を起因とする災害抑止に取り組みました。またヒューマンエラーの発生抑止に着目し、情報伝達ツールやAIを活用した安全支援という新たな取り組みも開始しております。爆発火災に関しては「未然防止対策のやり切り」と「維持管理状態の点検」を専門家、第三者の目で確認、継続的な改善を行って重大事故ゼロを達成しています。なお、海外Gについては、1種災害件数目標未達となりました。災害傾向を踏まえ、特に海外Gについては、設備防護のDAS適合化を重点活動として展開し、各事業Gと連携しながら各拠点の設備防護強化を推進しております。

(株)デンソー 国内グループ 海外グループ

目標

実績

評価

目標

実績

評価

目標

実績

評価

1種災害件数 ※1

2

1

○

4

1

○

5

6

✕

休業度数率

0.03

0.05

✕

0.05

0

○

0.07

0.03

○

重大災害件数 ※2

0

0

○

0

0

○

0

0

○

 ※1 社会的災害防止の要求が強い、機械作動部、薬液、感電、重量物などによる災害
 ※2 重大災害:死亡・重度の障害災害

2026年度の目標[グローバル]

重大災害件数:0件

労働災害発生率(休業度数率)の推移[デンソーグループ]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
(株)デンソー

0.03

0.03

0.01

0.03

0.05

国内グループ

0.10

0.08

0.03

0.13

0.00

海外グループ

0.00

0.01

0.02

0.02

0.03

労働災害発生率(休業度数率)の業界平均との比較 [(株)]デンソー

  • 労働災害発生率

休業度数率=休業災害件数÷延べ労働時間×100万
当社以外の休業度数率は、厚生労働省公表の「労働災害動向調査(事業所規模100人以上)」より記載。

2025年度安全衛生階層別教育[(株)デンソー]

教育名 時間(H) 受講人数
新入社員導入研修※

0.5~1

2,127

中堅社員安全研修

8

519

新任役職者研修「安全・セルフケア」

14

432

安全管理者選任時研修

10

26

 ※期間従業員なども含む

各階層別教育の内容は、こちらをご覧ください。

階層別教育の他、特定職種、危険・有害業務に従事する社員に対して、職種別教育も実施。

ISO45001等マネジメントシステム構築完了会社数[デンソーグループ]

国内:26社、海外:53社(2025年3月現在)
うちISO45001の認証取得:43社、取得率:52%

社員の健康づくり

2025年度 メンタルヘルス研修実績 [(株)デンソー]

管理者向け研修

受講者数

オンライン:296名
E-learning:61名

研修回数

1回

研修時間

120分

 

新任班長教育

受講者数 研修回数 研修時間

119名

3回

90分

 

新任係長教育

受講者数 研修回数 研修時間

465名

12回

90分

ストレスチェックの状況 [(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
受検者数(率) 49,169名
(97.0%)
48,473名
(97.5%)
49,294名
(97.9%)
48,573名
(97.3%)
47,839名
(96.7%)
高ストレス者率 0.8% 0.7% 0.7% 0.6% 0.6%
総合健康リスク※ 97 95 95 93 91

※全国平均を100とした数値で、低値ほど良好

定期健康診断受診率 [(株)デンソー]

  2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
受診率 100% 100% 100% 100% 100%

健康診断の結果指標(40歳以上) [(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
適正体重者比率 64.5% 61.3% 61.9% 61.2% 61.7%
運動習慣者比率 ※1 17.7% 18.4% 18.3% 35.6% 38.5%
身体活動比率 ※2 45.2% 45.0% 47.6% 53.1% 54.4%
「睡眠により十分休養が取れている」の比率 78.0% 77.9% 76.9% 68.9% 68.6%
飲酒習慣者比率 ※3 18.1% 18.2% 18.7% 8.2% 7.2%
「就寝2時間前夕食なし」の比率 ※4 71.4% 71.8% 70.3% 70.2% 70.4%
朝食摂取率 ※5 86.2% 86.0% 86.0% 84.4% 84.5%
「早食いではない」の比率 ※6 52.5% 52.7% 52.8% 61.1% 61.7%
「20歳から体重増加10kg未満」の比率 59.4% 60.3% 61.3% 61.4% 61.5%

※1 「1回30分以上の軽く汗のかく運動を週2日以上1年以上実施している者の割合」に「はい」と回答した者の割合

※2 「日常生活において歩行または同等の身体活動を1日1時間以上実施」に「はい」と回答した者の割合

※3 2023年度まで「飲酒頻度が時々または毎日」かつ「飲酒日の1日あたりの飲酒量が清酒換算で2合以上」と回答した者の割合
2024年度から、特定健診の「標準的な質問票」の変更に伴い、「飲酒に係るリスクの評価」に基づいた算出方法に変更

※4 「就寝前の2時間以内に夕食をとることが週に3回以上ある」に「いいえ」と回答した者の割合

※5 「朝食を抜くことが週に3回以上ある」に「いいえ」と回答した者の割合

※6 「人と比較して食べる速度が速い」に対し「ふつう」「遅い」と回答した者の割合

有所見者率※[(株)デンソー]

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
有所見者率

33.2%

30.1%

28.4%

29.2%

25.28%

※労働基準監督署へ報告する「定期健康診断結果報告書(様式第6号)」における有所見項目に準ずる

定期健康診断後の精密検査受診率[(株)デンソー]

2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
受信率

97.7%

97.7%

98.0%

97.8%

97.0%

特定保健指導の参加・管理状況 [(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
対象者率

24.6%

22.3%

20.2%

20.0%

19.35%

参加率

86.7%

96.5%

96.9%

97.9% ※

93.67% ※

完了率

84.1%

92.1%

97.9%

99.8% ※

98.63% ※

※2026年5月時点

生活習慣病※の割合[(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
生活習慣病の比率

33.4%

34.6%

29.7%

29.4%

30.0%

※①~④のいずれかに該当する割合
 ①血圧:収縮期160mmHg以上または拡張期100mmHg以上
 ②空腹時血糖:126mg/dl以上またはHbA1c6.5%以上
 ③空腹時中性脂肪:500mg/dl以上またはLDL180mg/dl以上
 ④高血圧・糖尿病・脂質異常・虚血性心疾患などの生活習慣病で通院中

非喫煙率 [(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
非喫煙率 75.6% 76.0% 76.9% 77.0% 77.3%

がん検診の受診状況 [(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
肺がん検査(X線)※1
対象:全年齢(1回/年)
100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 100.0%
胃がん検査
対象:50歳以上(1回/2年)
34.9% 35.4% 36.6% 34.5% 12.7%
大腸がん検査(便潜血)※1
対象:40歳以上(1回/年)
38.9% 38.6% 40.0% 39.9% 82.6%
乳がん検査
対象:40歳以上(1回/2年)
19.7% 35.4% 33.9% 39.3% 60.9%
子宮頸がん検査
対象:20歳以上(1回/2年)
17.7% 27.9% 27.6% 31.4% 50.1%

 ※1 社内実施分のみ
 ※2 25年度がん対策の主な取り組み
   ①社内バリウム検査の廃止 ②大腸がん検診を必須化(40歳以上) ③ナッジ理論を活用した女性がん検診の受診促進

デンソーグループ健康セミナーの内容・参加状況 [国内グループ]

2022年度実績 内容 聴講数(件)

5月

がん検診啓発

3,391

6月

睡眠改善

5,785

7月

コミュニケーションスキル

3,398

8月

アンガーマネジメント

3,413

9月

女性の健康課題

4,045

11月

腸活

4,534

1月

メンタルタフネス

4,216

2023年度実績 内容 聴講数(件)

7月

睡眠改善

4,570

8月

頭痛解消

3,703

9月

女性の健康課題

2,828

10月

アサーション

3,274

11月

食事・運動

3,465

12月

飲酒

2,463

2024年度実績 内容 聴講数(件)

6月

眼精疲労

3,487

7月

髪と頭皮ケア

2,332

8月

デジタルデトックス

4,161

10月

セルフコーチング

2,836

11月

花粉症

3,022

2025年度実績 内容 聴講数(件)

7月

睡眠改善

2,701

9月

運動(セロトニンヨガ)

2,590

デンソーグループ健康セミナーの満足度(2021年度より開始) [国内グループ]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
満足度 7.8点(10点満点) 4.1点(5点満点) 4.2点(5点満点) 4.2点(5点満点) 4.3点(5点満点)

女性の健康課題の施策への参加状況[(株)デンソー]

2023年度 2024年度 2025年度
健康支援システムへの登録率 32.4% 12.3% 13.2%

グループ健康セミナー、女性の健康施策に対する投資額[(株)デンソー+国内グループ]

  2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
年間投資額 791万円 823万円 923万円 48.5万円

傷病による休職者率(アブセンティーズム) [(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
休職者率※

1.55%

1.83%

1.66%

1.84%

1.82%

※ 3カ月以上の休職者率を、職場から報告された休職者データを基に算出
  2025年度の算出対象者数:47,234名、回答率:100.0%

プレゼンティーズム ※1 [(株)デンソー]

2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
WLQ※2
(仕事のパフォーマンス総合評価)

95.0%

95.2%

95.2%

95.2%

95.3%

※1 何らかの疾患や症状を抱えながら出勤し、業務遂行能力や生産性が低下している状態
※2 Work Limitations Questionnaire 体調不良によって職務が遂行できなかった時間の割合や頻度を問う調査票で100%が最も良い値
2025年度の算出対象者数:45,826名、回答率:92.7%

地域社会とともに

デンソーグループの社会貢献活動状況(2025年度)[グローバル]

地域 参加社数 参加人数
日本

38社

内訳:
 1社((株) デンソー)
 37社(国内G会社 )

80,224名

内訳:
 62,011名((株) デンソー)
 18,213名(国内G会社 )

北米 9社 21,438名
欧州 22社 191名
アジア 48社 5,175名
その他 3社 525名
合計 120社 107,553名

※参加人数にはデンソーグループが主催した社会貢献活動に参加した社員、および一般の方を含みます。

社会貢献活動の拠出[グローバル]

  • 社会貢献活動の拠出

    ※地域社会投資には、社会貢献活動に関する費用、労務費などを含みます。

主な活動への参加状況[(株)デンソー]

会社施策社会貢献活動重点3分野

【環境共生】
デンソー緑のプロジェクト

生態系の復元や森林保全活動などに参加した人数

項目 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

参加人数
(社員+一般の方)

359名

294名

239名

142名

【環境共生】
ちょボラ活動(ちょっとしたボランティア)

捨てる資源を持ち寄り、専用のリサイクルボックスなどに入れた数

項目 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

缶プルトップ

1,881,108個

1,544,000個

1,562,000個
(781kg)

1,356,000個
(678kg)

ペットボトルキャップ

4,599,529個

4,515,146個

4,399,898個
(10,232kg)

4,008,322個
(9,321kg)

コンタクトレンズ空きケース

138,000個

144,640個

105,090個
(105kg)

164,131個
(164kg)

書籍

578冊

503冊

118冊

330冊

【安心安全な街づくり】
被災地支援活動

被災地ボランティアコーディネーターとして災害ボランティアセンター運営の支援に参加した社員数

項目 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

支援先

静岡県清水区

福岡県久留米市

石川県輪島市

-

支援者数 *

27人・日

36人・日

195人・日

-

【人づくり・青少年育成】
デンソーサイエンススクール

小学5年生「電磁石とモータ」の出前授業に派遣した社員・OBの人数

項目 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

実施校数
参加者数

103校
8,185名

113校
8,248名

123校
8,810名

139校
9,811名

講師派遣数 *

206人・日

226人・日

278人・日

304人・日

【人づくり・障がい者支援】
認定NPO法人アジア車いす交流センター(WAFCA)会員数

デンソーが設立したNPOを支援する社員の会員数

項目 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

会員数

2,600名

2,700名

2,982名

3,146名

* 被災地支援者数、サイエンススクール講師派遣数はいずれも延べ人数で算出

社員の社会貢献活動参加を後押しする制度

ハートフルメニュー
社員が10円/食の寄付つきメニューを喫食し、デンソーグループはあとふる基金に寄付

項目 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

喫食数(延べ)

704,033食

821,903食

850,135食

834,361食

はあとふる基金
社員が寄付をして、社員が応援したい団体に助成する制度の会員数

項目 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

会員数

7,920名

8,017名

7,436名

7,202名

ボランティア休暇
ボランティア参加のため1日/年取得できる特別休暇制度を取得した人数

項目 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度

取得者数

2,306名

3,587名

4,857名

5,829名

デンソーグループはあとふる基金からの支援[日本国内]

社員から寄付を募り、応援したい団体やボランティア活動に助成する制度

支援内容 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
npoなど地域団体への助成

177団体
2,655万円

220団体
2,860万円

184団体
2,327万円

194団体
2,631万円

被災地などへの寄付

トルコ・シリア地震
70万円

モロッコ地震、
能登半島地震
130万円

台湾東部沖地震
20万円

-

東日本大震災被災地への寄付

300万円

300万円

300万円

300万円