CO₂ Zeroモノづくり

デンソーは、気候変動による地球温暖化への対応として、生産分野において ①生産工程の技術開発推進、②エネルギー供給から使用部門まで全員参加による徹底した省エネ、③再生可能エネルギーの活用など積極的なCO₂削減活動により、2025年度エネルギーハーフ(12年度比 CO₂排出量原単位1/2)、更に2035年度カーボンニュートラル(CO₂ゼロ)達成を目指し省エネルギー活動を推進しています。

モノづくりカーボンニュートラル活動では「省エネ推進」に加え、「創エネ実証」、「再エネ調達」の3つの重点テーマに取り組んでいます。「省エネ推進」はエネルギー利用をムダにしない「愚直な省エネ活動」を継続しつつ、今後は更に抜本的な材料・プロセス変更を実現する「省エネ技術開発」とデンソーグループ全体への普及を進め、完全なカーボンニュートラルを目指しています。

デンソーでは、カーボンニュートラル達成に向け、「生産技術開発」「全員参加で進める現場改善」を両輪とした省エネを第一優先に取り組んでいます。工場における省エネは「もう限界」とよく言われますが、当社では将来のビジョン・目標を明確にすることで開発・改善をすれば、また次の改善にチャレンジする「改善マインド」を引き出す運営で継続的な活動を推進しています。

取組みとしては、消費量に応じた事業部への課金(直課制度)、エネルギーを必要な時に必要なだけ供給する「エネJIT」活動を展開しています。
加えて、省エネ設備投資の促進を目的に、2021年よりインターナルカーボンプライス(ICP)を導入し、投資判断基準への活用を開始。 また、徹底した省エネを行うとともに、太陽光などの自家発電を増設し、化石燃料由来の電力を再生可能エネルギーに置き換えるなどの取り組みも積極的に推進しています。

デンソーでは、「製造用エネルギーは固定化されたインフラではなく、自在に使いこなすべき部品のひとつ」という視点のもと、必要な時に必要なだけエネルギーを使用・供給する活動を「エネルギーJIT（ジャスト・イン・タイム）活動」として展開しています。
この活動は、2009年度のリーマンショック時に経験した大幅減産に伴う原単位悪化に対応するため、生産変動に強い省エネ体質づくりとして取組んだもので、現在は、設備設計・生産活動において省エネルギーの基本的な考えとして推進しています。
2020～2022年はコロナや半導体不足の影響による減産に伴い一時、原単位悪化傾向にありましたが、エネルギー供給部門のJIT総点検、生産ラインの寄止・アイドルストップなどの対策強化および供給から使用まで各部一体となったスルー活動の展開によってコロナの影響を受ける前の2019年度比で原単位を22%向上、23年度は生産が回復する中で生産工程の統廃合・EMSを活用したデータ分析によるエネルギーロス削減対策など全社あげての省エネ対策により22年度比原単位14%向上することができました。

デンソーはモノづくりにおけるカーボンニュートラルに向けて、再生可能エネルギー由来の電力・ガスの購入や太陽光発電などの自家発電装置の設置、ボランタリークレジットの活用など、目標達成への進捗状況と経済合理性を考慮して、計画的に導入しています。
なお、2024年度までに、日本では、（株）デンソーの本社と全生産拠点（11拠点）および先端研究所、株式会社デンソー福島、株式会社デンソー北海道、株式会社デンソー岩手、株式会社デンソー九州が、また海外では、欧州（16拠点）・中国（13拠点）・アジア（10拠点）の全生産会社（孫会社を除く）で、カーボンニュートラルを達成しています。

全社ガイドライン(創エネ・再エネ調達の基本的な考え方)を策定し、太陽光発電設備 (自己投資・オンサイトPPA*)をグローバル共通のものさしで採否判断し、計画的に導入推進しています。
*PPA：Power Purchase Agreement電力購入計画。第3者が発電設備を保有し需要家に供給