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デンソーのSDGs

SDGsとは

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持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)の通称であり、2015年の国連サミットで採択された2016年から2030年までの国際目標です。「産業と技術革新の基盤をつくろう」や「住み続けられるまちづくりを」などをはじめ、持続可能な世界を実現するための17のゴールから構成されています。

マテリアリティに対応したSDGsへの貢献

デンソーでは社会に存在する様々な課題の中から、優先して取り組むべき重要課題(マテリアリティ)を選定しています。そこで認定された「環境」「安全」「企業基盤」に関する課題を、事業活動を通じて取り組みながら、国際的な目標であるSDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献しています。
選定したそれぞれのマテリアリティに対してKPIを設定し、会社目標として経営審議会・取締役会にてフォロー・審議しています。

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事業活動を通じた取り組み事例

環境への取り組み

目指す姿

環境負荷の低減と高効率な移動を実現し、地球にやさしく持続可能な社会づくりに貢献します。

  • 工場から排出されるCO2をゼロにします。

  • クルマの電動化に貢献し、CO2を可能な限り削減します。

  • CO2を回収・再利用する技術によって、社会全体のカーボンニュートラルに貢献します。

  • 環境負荷物質や排出物・廃棄物を削減し、地球環境の永続的な維持に貢献します。

マテリアリティ

地球温暖化防止

大気汚染防止/
環境負荷物質削減

資源有効利用

水資源の保全

関連するSDGs

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KPI
  2025年度目標 2022年度目標
モノづくりCO2 総排出量
(Scope1+2)
2020年度比 ▲100%
(電力のカーボンニュートラル、ガスはクレジット活用)
2020年度比 ▲25%
電動化領域製品の普及 売上 1兆円 売上 7,600億円

デンソーの環境戦略

世界では低炭素から脱炭素に向けたカーボンニュートラルの取り組みが加速しています。
デンソーは、これまでの環境への取り組みをさらに進め、モノづくりCO2については、2025年までにクレジットを活用しニュートラル、2035年でクレジットなしでのカーボンニュートラル実現を目指しています。
2035年カーボンニュートラルに向けた取り組みを、「デンソーダイアログデー」にてご説明しました。(2021年5月)

取り組み事例

電動車において、重要な役割を果たすインバータ

    • インバータ

    • インバータ

      インバータの画面冷却構造

インバータは、バッテリーからの直流の電力を交流電力に交換し、モータに供給・稼働させるための電力変換器です。電動化社会の実現には、電動車の普及が必要不可欠であり、その駆動力を支えるインバータの性能向上は、カーメーカーにとっての最重要課題です。 インバータは、バッテリーから高電圧の電流を受けるため、半導体素子に高熱が発生し、これをいかに冷却するかが高性能化・小型化・低コスト化を実現するためのカギとなります。
デンソーはラジエータで培ってきた熱交換器の技術を応用することで、半導体素子を従来の片面からではなく両面から冷却するというアイデアを生み出し、インバータの小型化・高効率化を実現しました。

次世代のエコカー“燃料電池自動車”向け製品の開発

デンソーでは、水素を燃料に発電して動く燃料電池自動車(FC)の普及促進に貢献する技術開発を進めています。 これまでにパワーコントロールユニットやFC昇圧コンバータなどの高電圧・パワー系部品、冷却性能を大幅に向上させたラジエータや冷却ポンプなどの冷却系部品が、トヨタの燃料電池車「MIRAI」に搭載されています。 今後もハイブリッド車やガソリン/ディーゼル車で培った技術を活かし、燃料電池自動車の信頼性・性能向上とコストダウンの両立に貢献する製品を提供していきます。

植物由来樹脂を自社製品に採用

デンソーは、環境負荷の低減に向け、植物の分子構造を活用した植物由来樹脂材料の研究、開発に取り組み、デンプン由来のバイオポリカーボネート(PC)および、ひまし油由来のウレタン樹脂を、当社製品の一部に採用しています。化石燃料を原料としない植物由来樹脂は非枯渇資源であり、またサーマルリサイクルとしても大気中のCO2総量を増やさない材料として注目されています。デンソーは以前から植物由来樹脂の開発に取り組んでおり、2009年にはデュポン社と共同でひまし油由来のラジエータータンクを開発、製品化し、その搭載拡大にも取り組んでいます。

CO2 循環プラントの開発

工場から排出される二酸化炭素(CO2)ゼロを目指し、CO2を回収して循環利用する施設の開発を進めています。2021年4月には、実証施設を安城製作所 電動開発センター内に建設し、実証実験を開始しました。
このプラントは、主に工場で発生するCO2を回収し、エネルギー源や他の材料に循環利用することを想定した設備です。ここでは、ガスを使用する機器の排気から回収したCO2と、再生可能エネルギー電力を用いて生成した水素から、メタンを合成してエネルギー源として再利用するプロセスを実証しています。
実証設備で構築したCO2循環サイクルは、デンソーの生産設備に導入するだけではなく、世界中の様々なモノづくりの現場でのカーボンニュートラルへ貢献していきます。

※本取り組みの技術は(株)豊田中央研究所と共同で開発しました。

    • 循環プラント

      システム概要

    • 循環プラント

      プラント内の様子

関連コンテンツ

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環境に対する課題解決を推進するため、長期環境方針「エコビジョン」を策定しています。詳細は以下よりご覧ください。

エコビジョン


安心への取り組み

目指す姿

交通事故のない安全な社会と快適で自由な移動を実現し、すべての人が安心して暮らせる社会づくりに貢献します。

  • 「交通事故ゼロ」の達成に向け、安全製品の普及を目指します。

  • 安心な空気環境のニーズに応え、快適な空間を提供します。

  • 労働人口の減少という課題を解決する技術提供により、働く人を支援します。

お客様に信頼されご満足いただける安心・安全で高品質な製品を提供します。

マテリアリティ

交通事故低減

自由快適な移動の提供

安心安全な製品提供

少子高齢化への対応

関連するSDGs

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KPI
  2025年度目標 2022年度目標
安心・安全製品の普及
(ADAS製品)
売上 5,000億円 売上 4,280億円

デンソーの安心戦略

デンソーが目指す「安心な社会」づくりへの取り組みを、「デンソーダイアログデー」にてご説明しました。(2021年5月)

取り組み事例

衝突回避を支援する画像センサとミリ波データの開発

衝突回避支援等の安全製品のニーズは高まっており、今後急速に普及することが予想されます。 デンソーは、車両だけでなく歩行者を検知する画像センサとミリ波レーダを開発しました。2つのセンサの機能を組み合わせることにより、それぞれのセンサの特徴を生かし、車両前方の障害物をより早く正確に検知することを可能にしました。当製品は、トヨタ自動車株式会社の予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense P」に採用され、現在、新型プリウスやランドクルーザーに搭載されています。 今後は衝突回避の対象を拡大させて、自転車や夜間の歩行者の検知も実現する製品をめざします。

既販車の安全性向上に向けた貢献
~後付け「ペダル踏み間違い加速抑制装置」をトヨタ自動車と共同で開発

高齢者を中心とするドライバーのペダルの踏み間違い事故が大きな問題となるなか、踏み間違い事故に対するお客さま、社会からの注目度は高くなっています。その中、トヨタ自動車株式会社と共同で、後付けできる安全装備「ペダル踏み間違い加速抑制装置」を開発しました。
この製品は、駐車・停車状態からの発進時に、バンパーに取り付けられた超音波センサが障害物を検知すると、表示機とブザーでドライバーに注意喚起、それでもドライバーがブレーキと間違えて強くアクセルを踏み込んだ場合には、加速を抑制し、衝突被害の軽減に寄与します。
また駐車場等で後退する際に、時速約5km以上でアクセルを踏み込んだ場合には、障害物を検知していない状況でも速度が出過ぎないように加速を抑制します。

QRコードとスマホで始めるトレーサビリティサービス

1994年に(株)デンソーウェーブ(当時は、(株)デンソーの一事業部門)がQRコードを開発して以来、QRコードは進化を重ねながら世界中に普及し、幅広い業種で時間・資源の節約に貢献しています。 直近では、QRコードとクラウドを活用したトレーシングで生産者から消費者までの流通を見える化した「Q-revo trace」サービスを立ち上げ、販売を開始しました。 誰が生産し、いつ出荷され、どのようなルートで届いたのかが、利用者のスマートフォンで簡単に確認でき、安心で信頼のおける商品を消費者に届けることが可能になります。

グローバル交通安全プロジェクト 交通事故のない社会を目指して

交通事故の発生要因は「クルマ」「インフラ」「人」。デンソーでは、交通事故のない社会を目指し、安全製品による貢献だけでなく、「人」にも焦点をあて、子どもや高齢者等の交通弱者が安心して暮らせるよう、社員による地域社会向けの交通安全教育をグローバルに展開しています。(2015年から活動を開始し、2017年度は19カ国・55社で実施)

社員が交通安全の模範となり、地域社会とつながりを持つことで、サステナビリティの視点を磨く機会になることも期待しています。

  • 中国、上海テクニカルセンターにて小学生向けの体験型交通安全教育を実施

  • タイバンコク郊外(サムットプラーカーン県)にある小学校にて、交通安全教育を実施し、ヘルメット615個を寄贈

関連コンテンツ

企業基盤への取り組み 1

目指す姿

  • 各国・地域の法令順守はもちろん、グループ社員一人ひとりが高い倫理観を持って公正・誠実に行動します。

  • ”つながる社会”における情報セキュリティ上のリスクに備え、安全で信頼性の高い製品をお客様へお届けするとともに、情報資産の保護に最善を尽くします。

マテリアリティ

コンプライアンス

情報セキュリティ強化

関連するSDGs

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KPI
  2025年度目標 2022年度目標
コンプライアンス 重大法令違反 0件 重大法令違反 0件
情報セキュリティ 重大事件 0件 重大事件 0件

関連コンテンツ

企業基盤への取り組み 2

目指す姿

  • 社員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、健康でいきいきと安心して働くことができるように”人づくり”、”組織づくり”、”環境づくり”を推進します。

  • 社員をはじめサプライチェーンなどを含むすべてのステークホルダーの人権を尊重した事業活動を行います。

  • サプライヤーとともに、環境問題、人権問題、コンプライアンスなどに配慮した事業活動を推進します。

マテリアリティ

人材活躍推進(多様性推進)

健康/労働安全衛生

働き方改革

人権の保護

持続可能な調達

ガバナンス

関連するSDGs

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KPI
  2025年度目標 2022年度目標
人財活躍推進 海外拠点長における現地人財
20人以上
海外拠点長における現地人財
20人
女性管理職人数
(株)デンソー:事務系200人、技能系200人
女性管理職人数
(株)デンソー:事務系145人、技能系145人
健康 従業員の生活習慣スコア
(株)デンソー:77点以上
従業員の生活習慣スコア
(株)デンソー:77点
労働安全衛生 安全点 ※1
検討中
安全点
(株)デンソー:50.0点、国内G:36.0点、海外G:48.5点
働き方改革/働きがい向上 ワークエンゲージメント ※2 肯定回答率
(株)デンソー:78%
ワークエンゲージメント肯定回答率
(株)デンソー:72%
人権の保護/持続可能な調達 新入社員・新任マネージメント職への人権研修 ※3
(株)デンソー:100%
新入社員・新任マネージメント職への人権研修
(株)デンソー:100%
ガバナンス 社会動向や外部環境変化、デンソーの企業風土などを踏まえ、必要に応じてより実効性のあるガバナンス体制へ進化させ、上記マテリアリティの目標達成を支えていきます。

 ※1 安全点:災害の大きさや種類に応じて点数化したもので低いほど良好
 ※2 ワークエンゲージメント:風通しの良い職場作りを目的とした、職場の状況を把握するための社内調査
 ※3 人権の保護/持続可能な調達に関する、さらなる2025年目標は今後検討

取り組み事例

人財活躍推進 ~ダイバーシティ&インクルージョン~

  • “妊婦ライン”

社会に信頼され、共感される企業であり続けると同時に、発展し続けていくためには、世界中のさまざまな社員の力や視点を活用していくこと、つまりダイバーシティ&インクルージョンのさらなる推進が重要になってきます。デンソーでは、性別・性自認・性的指向・年齢・人種・国籍・宗教、障がいの有無、経験、価値観など目に見えない違いも含め、多様な人材がいきいきと活躍できる環境・組織風土の実現に向けて、取り組みを進めています。
例えば、デンソーが今後もグローバルに事業を展開していくために、未来のデンソーや新たな事業を牽引する現地リーダー人財の育成を強化し、本社と海外地域が連携して優秀人財の早期発掘、グローバルリーダー育成プログラム等を推進しています。
また、男女が性差なく、いきいきと働ける環境づくりを目指し、上司とのキャリア形成面談の実施、新任女性管理職への女性リーダー研修、ロールモデル座談会など、数々のキャリア形成支援を行っています。さらに、生産現場で働く女性が多い、ベトナム、マレーシアを始めとしたアジア地域では、座った状態で作業ができるラインを設置し、妊娠中も母体に負担をかけることなく働ける環境の整備を進めています。

健康経営の推進 ~誰もが安心して働くために~

  • 「健康を考える日」研修(生活習慣病予防対策)


    仕入先総会での体組成計測定会(2017年度)

心身の健康は、いきいきと働くための源であり、社員とその家族の幸せに不可欠なものです。デンソーでは、社員の健康増進を経営課題の一つと位置づけ、「健康経営【注】」を推進しています。
2016年9月に「健康宣言」を発表するとともに、健康増進に向けた社員の意識向上と職場単位の活動促進を図るため、心身両面の健康施策の充実に取り組んでいます。
また国内外のデンソーグループ各社で健康経営を推進するため、2019年2月に「デンソーグループ健康経営基本方針」を策定しました。この基本方針をグローバルに共有し、各国・各社の実情を踏まえた健康経営を実践することで、一人ひとりの健康意識向上、より働きやすい環境づくりにグループ全体で努めていきます。


【注】健康経営はNPO法人健康経営研究会の登録商標

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