社員とともに進める健康づくり

基本的な考え方

心身の健康は、いきいきと働くための源であり、社員とその家族の幸せに不可欠なものです。デンソーでは、社員の健康増進を経営課題の一つと位置づけ、「健康経営^【注1】」を推進しています。
2016年９月に「健康宣言」を発表するとともに、健康増進に向けた社員の意識向上と職場単位の活動促進を図るため、心身両面の健康施策の充実に取り組んでいます。

^{【注1】健康経営はNPO法人健康経営研究会の登録商標}

• デンソー健康宣言（全文）（PDF:512KB）

また、国内外のデンソーグループ各社で健康経営を推進するため、「デンソーグループ健康経営基本方針」を策定しました(2019年2月)。この基本方針をグローバルに共有し、各国・各社の実情を踏まえた健康経営を実践することで、一人ひとりの健康意識（ヘルス・リテラシー）向上、より働きやすい環境づくりにグループ全体で努めていきます。

• デンソーグループ健康経営基本方針（全文）（PDF:263KB)

推進体制

健康推進部をはじめとした関連部門で「健康協議会」を組織し、全社的に健康施策を推進しています。
各職場に健康増進活動を推進する「健康リーダー」を設置し、職場単位で立案した年間計画(健康アクションプラン)に沿った健康づくりに取り組み、社員の健康意識とチームワークの醸成、職場の活性化を図っています。

また、国内外グループ会社に対しては、所在地の衛生状況や医療環境を踏まえて、心身の健康増進に向けた必要かつ適切な支援をしています。

具体的な取り組み

2018年度中期方針で「健康増進に向けた社員の意識向上と職場での健康管理の推進」を掲げ、「健康経営」の考え方を取り入れて、全社的な推進体制の強化と、従来から実践している健康づくり活動の充実に努めています。

健康経営に関する認定状況

(1) 健康経営銘柄 ^【注1】

(2) 健康経営優良法人 ^【注2】 （約30社）

^{【注1】健康経営銘柄
東京証券取引所の上場会社の中から、社員の健康管理を経営的な視点で考え戦略的に実践している企業を、原則として1業種から1社を選定するもの（2015年から開始）}

^{【注２】健康経営優良法人
保険者と連携して優良な健康経営を実践している法人を認定するもの。
「大規模法人（上場企業に限らない）」「中小規模法人」の分野がある。
健康経営優良法人（大規模法人部門）認定法人の中で、健康経営度調査結果の上位500法人のみを通称「ホワイト500」として認定される。}

^{【注3】認定取得時の社名。}

（株）デンソーでの取り組み

メンタルヘルスケア

メンタルヘルス不調者を早期発見し、早期にケアを開始するため、様々な施策を推進しています。

（１）「こころの相談室」の設置

常時、専任の医療スタッフが相談対応できる体制を整え、職場と密接に連携した支援をしています

（２）ストレスチェックの実施と事後対応

2013年度から「こころの健康チェック」を導入し、労働安全衛生法改正に先駆けて社員が毎年ストレスチェックを受けられる環境を整備しています。
個人への結果報告に加え、職場には集団分析結果をフィードバックして必要な支援をすることで、社員の心の健康づくりをサポートしています。また、高ストレス者には個別面談を実施し、早期にケアできるよう取り組んでいます。
2020年からは、心身の健康不調を早期に確認するため、こころの健康チェックに各自の睡眠状態が判定できる質問票も追加しています。

（３）復職支援制度の整備（2006年度導入）

こころやからだの病気で長期休業をされた社員が円滑に職場復帰できるよう、産業医及び専任スタッフと職場(上司)が密接に連携して復職をサポートする体制を整えています。

（４）メンタルヘルス研修

産業医による管理者向けの事例研修や管理者の新任研修カリキュラムに組み入れて開催しています。

生活習慣病対策の推進

厚労省が定めるガイドライン該当者に対して、生活習慣病の予防対策として、社内専門スタッフによる特定保健指導を就業時間内に受講できる体制を整えています。また、さまざまな意識啓発活動や研修、制度充実化を実施しています。

（１）「健康を考える日」研修による推進（生活習慣病予防対策）

社員の健康意識を向上させるためには、社員が現在の体力や健康状態を知ったうえで自分の健康についてじっくり考えることが大切です。
デンソーでは、39歳到達者を対象に、健康診断、体力測定、保健指導、健康教育、食事指導、40代に向けた健康の目標設定など等を行う1日研修を実施しています。

（２）社員食堂を活用した食育活動

社員食堂の場を通じた「食育」を実施することで、健康や栄養バランスに関する意識づけと食生活改善に向けたきっかけづくりを実施しています。
栄養バランスが考えられたヘルシーセット、糖質が抑えられるメニュー、女性向けの大豆を多く使ったメニュー、ビタミンなどの栄養素を豊富に含む旬の野菜を使ったサラダバーの設定など、より健康的なメニューの選択肢を増やしています。

（３）非喫煙者率の向上活動

喫煙による健康障害リスクの低減と受動喫煙防止を促進するため、2011年度以降、全社横断的な喫煙対策プロジェクトを立ち上げて取り組んでいます。
環境対策として建屋内全面禁煙化(2018年度完了)、健康リスク低減対策として就業時間内禁煙(禁煙タイム)の励行、禁煙セミナーの開催、禁煙外来の導入などの活動を展開しています。
また、受動喫煙対策として、2020年度からは本社等の一部事業所から紙巻きタバコを禁止としており、2021年度以降はその他事業所でも段階的に展開していく予定にしています。

（４）がん対策

がんは早期発見し治療を行うことで、治癒する可能性が高くなるといわれています。
少しでも早い段階で体の異変に気付くことができるよう、社内で様々ながん検診を行っています。今後も、がんによる健康リスクを低減する取り組みを進めていきます。

＜1966年～＞・肺がん[胸部X線]、　・食道、胃がん等[胃バリウム]
＜1985年～＞・肝臓がん、腎臓がん等[腹部エコー]
＜1995年～＞・大腸がん[便潜血]
＜2017年～＞・乳がん、子宮頸がん[検診バス構内乗り入れ]

（５）健康フェスティバルの開催（デンソー労働組合と共同プロジェクト）

会社と労働組合が一体となり、社員が健康について考えるきっかけづくりを提供するとともに、家族と一緒に気軽に楽しく参加できる健康イベントを開催。また、地域の方々の健康増進にもつなげていただける機会として一般開放しました。

主な健康チェック項目は、1.簡易体力チェック、2.からだバランス、3.足裏健康測定、4.内臓脂肪測定、5.血管年齢、6.骨密度測定、7.肌年齢、8.脳年齢、9.肺年齢、10.口腔内カメラなど。

（６）健康増進月間の開催（2020年1月）

身体活動レベルが下がり、飲食機会が増える冬季に「運動習慣づくり」と健康意識を高めるため「健康増進月間」を開催。食堂前での測定会や職場の仲間とチームを作って参加できる歩数競争、卒煙キャンペーン、受動喫煙に関する標語募集、歯の健康づくり動画の職場視聴など、複数行事を実施しました。
2021年以降も同時期に開催する予定にしています。

感染症対策

感染症流行時の対応については、感染予防の観点から関係部署で基本方針や対応マニュアルを策定しており、万が一発生した際は必要な予防および感染対策を推進していきます。
また、季節性のインフルエンザについては、感染予防の4か条(手洗いの励行、咳エチケットを守るなど)による啓発や、感染リスクの高い方への予防接種の実施、発熱時対応を定めて蔓延の防止に努めています。

健康経営指標「生活習慣スコア」の設定

個々人の生活習慣の実践状況を健診データより点数化した当社オリジナル指標「生活習慣スコア」の全社平均値を会社経営目標に設定。
個人には強み・弱み・同年代の比較・今後取り組むべきアドバイスを記載した通知書を配布し意識啓発を行っています。
また、職場の健康リーダーには職場別集計値を通知し、効果的な健康アクションプランを立案できるようにしています。
健康的な生活習慣実施率の底上げによって、2022年度2017年比10％アップを目指して活動を推進しています。

地域や関係会社に対する貢献

地域社会や関係会社の健康への取り組みに貢献するため、以下の活動を推進しています。

（１）献血活動

病気やけがなどで輸血を必要としている方の治療に役立てていただくため、1966年より日本赤十字社の献血活動に賛同し、献血(献血車構内乗り入れ)に協力しています。

（２）健康講話・パネル展示・測定会（仕入先総会にて）

パートナーである仕入先様に、健康への取り組みを知っていただき元気な会社づくりの一助としていただくため、当社総括産業医による健康講話、パネル展示、職場活動の事例紹介、体組成計測定会を実施。

今後の活動

社員がいつまでもいきいきと元気に働き続けられる会社づくりに貢献するため、健康的なライフスタイルの形成に向けた支援を継続するとともに、安心安全で働きがいのある職場環境づくりに努めていきます。
また、国内外グループ会社と方針を共有し、グループ健康経営を強化していくための取り組みを推進していくとともに、データにもとづく最適な健康施策の推進や健康づくりを後押しする風土醸成を図っていきます。