社員とともに進める健康づくり

心身の健康は、いきいきと働くための源であり、社員とその家族の幸せに不可欠なものです。デンソーでは、人的資本経営の一環として、社員の健康増進を経営課題の一つと位置づけ、「健康経営^【注1】」を推進しています。
2016年9月に「健康宣言」を発表するとともに、健康増進に向けた社員の意識向上と職場単位の活動促進を図るため、心身両面の健康施策の充実に取り組んでいます。
【注1】健康経営はNPO法人健康経営研究会の登録商標

健康経営推進の責任者を「全社安全衛生環境委員会」の委員長（代表取締役副社長）とし、健康推進部（保健師・看護師などの専門職を含む）をはじめとした関連部門で「健康協議会」を組織して、全社的に健康施策を推進しています。取締役会・経営審議会では、オリジナル指標「健康スコア（後述）」を報告しています。
各職場には健康増進活動を推進する「健康責任者（部門長）」「健康推進リーダー」を設置し、職場単位で立案した年間計画(健康アクションプラン)に沿った健康づくりに取り組み、社員の健康意識とチームワークの醸成、職場の活性化を図っています。
また、国内・海外グループ会社に対しては、所在地の衛生状況や医療環境を踏まえて、心身の健康増進に向けた必要かつ適切な支援をしています。

〈国内〉
デンソーグループ健康経営中期計画を策定し、グループ全体のKPIとして、オリジナル指標「健康スコア（後述）」・目標値を設定、年度計画・実績を共有しながら、デンソーグループ全体で予防・早期発見/治療の強化を図っています。

〈海外〉
海外地域本社と連携して、活動実績・年度計画を共有しながら、各地域でKPI・目標値を設定し、各地域・各社での課題・実情に沿った活動を実施しています。

健康経営戦略マップを作成し、健康経営で解決したい経営課題を「心身ともに健全な状況でベストパフォーマンスを発揮できている」とし、最終的な目標指標を疾病休業の低減（アブセンティーズムの低減）・健康不調による能力発揮低下の抑制（プレゼンティーズムの低減）として活動しています。
2022年度からは、メンタルヘルス対策や生活習慣病対策を重点取り組み事項とし、従業員の意識・行動変容に関する指標を「健康スコア （当社オリジナル指標、後述）」、「メタボ状態改善率」、「精密検査・医療機関受診率」等と定めて健康経営を推進しています。

2025年8月には健康経営推進責任者（代表取締役副社長）から健康責任者（部門長）、マネジメント職への健康に関するトップメッセージを動画で配信し、疾病休業（アブセンティーズム）の低減、健康不調による能力発揮低下（プレゼンティーズム）の低減を目指す旨を伝え、社員のリテラシー向上のための具体的な行動を促しています。
また、部署別健康データ（当社オリジナル指標「健康スコア（後述）」、特定保健指導・メンタルヘルス・受診勧奨の状況等）、8項目の健康スコアの啓発資料を展開し、個人・職場の行動改善を促進しています。

メンタルヘルス不調者を早期発見し、早期にケアを開始するため、様々な施策を推進しています。

常時、専任の医療スタッフが相談対応できる体制を整え、職場と密接に連携した支援をしています。
2023年度からは、より相談しやすい環境づくりのため、健康サポートセンター^【注３】の医療スタッフが職場に出向いて、対話・相談会等を行う他、製作所人事と連携して、相談室の周知と早めの相談を促す情報を提供・紹介するなどの取り組みを行っています。

【注3】健康サポートセンター：健康サポート組織として本社・各製作所内に全11か所設置

2013年度から「こころの健康チェック」を導入し、労働安全衛生法改正に先駆けて社員が毎年ストレスチェックを受けられる環境を整備しています。
個人への結果報告に加え、職場には集団分析結果をフィードバックして必要な支援をすることで、社員の心の健康づくりをサポートしています。また、高ストレス者には個別面談を実施し、早期にケアできるよう取り組んでいます。
2020年からは、心身の健康不調への影響が大きいと考えられる睡眠に着目し、こころの健康チェックに各自の睡眠状態が判定できる質問票も追加しています。

睡眠状態のチェック実施状況
2024年度は睡眠状態のチェックを44,832名に実施。
約94％は、睡眠に問題なし（閾値下）

こころやからだの病気で長期休業をされた社員が円滑に職場復帰できるよう、産業医及び専任スタッフと職場(上司)が密接に連携して復職をサポートする体制を整えています。

産業医や保健師、看護師による管理者向けの事例研修や管理者の新任研修カリキュラムに組み入れて開催しています。

〈研修一覧〉

2022年度からは、管理者向けのメンタルヘルスサイトを立ち上げ、予兆の気づきにつながる過去事例や不調リスク層と早期対応に関する情報提供を行っています。

生活習慣病の予防・早期対応を目的に、様々な意識啓発活動、制度の充実化をしています。

厚労省が定めるガイドライン該当者に対して、生活習慣病の予防対策として、特定保健指導を就業時間内に受講できる体制を整えて、未受講者フォローを強化したり、タイプ別の教育を拡充しています。また、若年者への保健指導を導入することで、特定保健指導の対象者率低減を目指しています。
※目標値：特定保健指導の対象者率15％以下

高リスクの血圧・血糖の専門医要受診者への保健指導等を強化し、未受診者フォローを徹底しています。
※目標値：専門医受診率95％以上

社員食堂の場を通じた「食育」を実施することで、健康や栄養バランスに関する意識づけと食生活改善に向けたきっかけづくりを実施しています。
栄養バランスが考えられたヘルシーセットの提供や食物繊維、野菜をより多く摂取してもらうための工夫、特に女性が不足がちとなる栄養素の入ったデザートを用意するなど、美味しく、楽しく「食」について学んでいただくことを心掛けています。

喫煙による健康障害リスクの低減と受動喫煙防止を促進するため、2011年度以降、全社横断的な喫煙対策プロジェクトを立ち上げて取り組んでいます。
環境対策として建屋内全面禁煙化(2018年度完了)、健康リスク低減対策として就業時間内禁煙(禁煙タイム)の励行、禁煙セミナーの開催、禁煙外来の導入などの活動を展開しています。
また、受動喫煙対策として、2020年度から紙巻きタバコ喫煙の禁止を段階的に進めており、2021年4月に全社紙巻きタバコ喫煙禁止化を完了しています。

がんは早期発見し治療を行うことで、治癒する可能性が高くなるといわれています。
少しでも早い段階で体の異変に気付くことができるよう、社内で様々ながん検診を行っています。今後も、がんによる健康リスクを低減する取り組みを進めていきます。

当社オリジナル指標「生活習慣スコア^【注4】」を2024年度にリニューアルし、国内グループ共通の健康経営指標として「健康スコア^【注5】」を導入しました。「健康スコア」は、健康診断時の問診回答内容に基づき、一人ひとりの”健康行動”の実践状況を見える化した指標です。
前身の「生活習慣スコア」の分析をしたところ、良い健康行動が実践できていると、BMIや血液検査データの良化につながっていることが確認できたため、デンソーグループ全体で良い“健康行動”を実践し、個人と職場の健康レベルを把握し、気づきの提供と行動改善を促す取り組みを推進しています。

【注4】生活習慣スコア：「健康日本21^【注6】」で目標値が設定されている「健康行動」と「健康データ」に該当する、個々人の健診データより点数化した指標で、2017～2023年度に(株)デンソーのみで運用し、全社平均値を会社経営目標としていました。

【注5】健康スコア：8個の評価項目（BMI＋健康行動）の達成個数
　8個の評価項目
　① 良好な体型（BMI25未満）
　② 朝食を週5日以上とる
　③ 間食を毎日はとらない
　④ 歩行や家事等の動作を60分/日以上
　⑤ 1日30分以上の軽く汗をかく運動を週2日以上、1年以上実施
　⑥ 週1日以上休肝日、飲酒時は2合/日未満
　⑦ 睡眠で十分休養がとれている
　⑧ 習慣的に喫煙していない

【注6】健康日本21：厚生労働省が策定している生活習慣病の未然防止とともに健康寿命を延ばすことを目標に国民の健康増進を促進するための方針

不調による仕事への影響や困りごとの実態調査を実施し、オンライン問診（婦人科専門医による結果返却）、正しい知識の提供、オンライン相談・医療機関の紹介を導入しています。

一人ひとりの行動変容に向けて、年間を通して各種オンラインセミナー（デンソー健保と共同開催）、健康啓発動画・資料をグループ全体へ発信しています。

会社と労働組合が一体となり、社員が健康について考えるきっかけづくりを提供するとともに、気軽に楽しく参加できる健康イベントとして、年4回歩数レースを実施しています。
（延べ参加者数：2022年度6,734人、2023年度6,008人、2024年度10,948人）

感染症流行時の対応については、感染予防の観点から関係部署で基本方針や対応マニュアルを策定しており、万が一発生した際は必要な予防および感染対策を推進していきます。
新型コロナウイルス感染症拡大時には、感染者や感染疑い者への対応ルール、会議/出張ガイドラインの策定、食堂等での密集・密接回避策などを随時実施し、感染予防行動と社内防疫の徹底をグループ全体で行いました。加えて、保健師や看護師による社内電話相談窓口を設置し、職場からの相談に迅速に対応するなど、より安心して働ける体制整備を行いました。

また、海外拠点を多く有する企業として、世界三大感染症（結核、マラリア、HIV/AIDS）などグローバルな健康課題へ対応することの重要性を認識し積極的に対応しています。海外赴任する社員とその家族には、感染症に対する情報の啓蒙、予防接種及び現地での医療支援を行っています。

地域社会の健康への取り組みに貢献するため、以下の活動を推進しています。

献血活動

病気やけがなどで輸血を必要としている方の治療に役立てていただくため、1966年より日本赤十字社の献血活動に賛同し、献血(献血車構内乗り入れ)に協力しています。

社員がいつまでもいきいきと元気に働き続けられる会社づくりに貢献するため、健康的なライフスタイルの形成に向けた支援を継続するとともに、安心安全で働きがいのある職場環境づくりに努めていきます。
引き続き、国内・海外グループ会社と方針を共有し、グループ健康経営を強化していくための取り組みを推進していくとともに、データにもとづく最適な健康施策の推進や健康づくりを後押しする風土醸成を図っていきます。